IDCが国内セキュリティ市場予測を発表、クラウド利用拡大はプラス効果

IDC Japanは6月17日、2009年の国内セキュリティ市場規模実績と2014年までの予測を発表した。同調査は、ソフトウェア、アプライアンス、サービスの3つの市場を対象に行ったもの。

セキュリティソフトウェア市場はアンチウイルス、メールセキュリティ製品で年間ライセンスビジネスが確立しており、安定的な収益構造を持つため、停滞した経済環境においても堅調に推移した。その結果、2009年の同市場規模は前年比0.9%増の1,928億円とほぼ前年並みだった。2009年～2014年の年間平均成長率は3.2%、2014年の市場規模は2,252億円と予測されている。

セキュリティアプライアンス市場は、新規出荷で投資意欲の低下の影響が大きく、特に中小企業に出荷が多いUTM(Unified Threat Management:統合型脅威管理製品)でこの傾向が強く出た。その結果、2009年の同市場規模は前年比12.3%減の333億円となった。2009年～2014年の年間平均成長率は4.8%、2014年の市場規模は421億円と予測されている。

セキュリティサービス市場はデータセンター事業者が好調、システムインテグレーターが不調と明暗が分かれ、全体では前年比成長率7.5%の6,177億円となった。同市場は定期契約がベースのため安定した売上があるうえ、今後は中堅中小企業向けのメニューが拡充されていくことからアウトソーシング需要から成長するとして、2009年～2014年の年間平均成長率は9.5%、2014年の市場規模は9,745億円と予測されている。

同社ではセキュリティ市場にとってクラウド利用拡大はプラスに働くとしている。その大きな要因として、これまでポリシーレベルでとどまっていた情報資産のクラス分けがクラウドと自社内のどちらに置くかという具体的なレベルまで進み、セキュリティ製品導入の前提条件の1つがクリアされることが挙げられている。

加えてクラウド利用において、セキュリティはユーザーが最も懸念する事項であるとして、今後クラウドビジネスにおいて有利な展開を図るには、ユーザーにセキュリティの差別化を訴求することが必要と、同社はコメントしている。