日立製作所は6月8日、CO2排出抑制を推進する日立グループの長期計画「環境ビジョン2025」の達成に向け、情報通信事業における地球環境貢献プラン「GeoAction100」を策定したことを発表した。
同プランは、「地球温暖化の防止」「資源の循環的な利用」「生態系の保全」を柱に、カーボンフットプリントによるIT製品のCO2排出量の見える化、製品回収スキームの強化、生態系の保全に向けたITの有用性検証など、情報通信事業における環境配慮活動計画を具体化したもの。
同社は情報通信事業の分野において、2007年にHarmonious Greenプランを策定し、同社が提供するサーバ、ストレージ、ネットワーク機器などの消費電力に関して、2007年からの5年間で累計33万トンのCO2を削減するなどの取り組みを行っている。
「地球温暖化の防止」の具体策としては、ハード・ソフト・サービスにおいて2010年7月から順次CO2排出量の見える化と顧客にその情報を提供する取り組みを始めるほか、2025年度までにすべてのハード・ソフト・サービスを環境適合製品とする。
また、資源の循環的な利用を進めるため、顧客の使用済みIT製品の回収をワンストップでサポートするとともに、レアメタル回収も進める。日立以外の製品の回収や買取りのメニュー、運搬・リサイクルで発生するCO2に対する「カーボンオフセット」のオプションメニューも準備される予定。
そのほか、 ITを生態系と生物多様性の保全活動に用い、生態系の保全にITがどのように役立つのかを実証・検討する検証施設として、ITエコ実験村の開設を構想している。
同社は同プランを実行することで、2025年度までに情報通信事業において年間400万トンのCO2排出抑制を目指す。