インテリジェンスが運営する転職サービス「DODA」は6月1日、関東・関西・中部地域の25歳から34歳までのビジネスパーソンを対象に実施した「今年の夏のボーナス支給額の予想、それによる転職意向に関する調査」の結果を発表した。
昨年と今年の比較については、「変わらない」が最多で49.5%、これに「下がりそう」(29.8%)、「上がりそう」(20.6%)と続いた。昨年は「下がる」と予想する人が45.6%だったことから、同調査では市場環境が好転していることがうかがえるとしている。
支給予想額は全体平均で33万円。昨年の支給額平均である34.2万円に比べて1.2万円の減額となったが、昨年の同調査では、前年比5.5万円の減額だったことを考えると減少額には改善が見られる。
業種別では、不況下でも好調な「メディカル」(41.6万円、前年比1.7%増)や、昨年の調査で20%減だった「メーカー」(37.9万円、同0.1%増)ではわずかに増加に転じている。一方、景気回復の波が遅れてくる「商社/流通」(28.8万円、同9.2%減)や、企業のシステム投資削減の影響を受けた「IT/通信/インターネット」(31.0万円、同8.0%減)では昨年に引き続き、ボーナスの減少を予想する傾向にあるという。
また、ボーナスの支給額による転職意向については、「ボーナス支給額によっては転職を検討する」人が19.2%だった。さらに、「ボーナス支給額によっては転職を検討する」と回答した人に、どれくらいの減額で転職を考えるかを聞いたところ、平均で昨年比29.2%(9.6万円)という回答が得られた。
業種別では、「メディカル」の6.2%減が最も検討ラインが低い一方、メディア(35.0%)、サービス(35.5%)、メーカー(33.0%)、金融(32.4%)は30%以上と比較的高い数値となっている。