2009年国内仮想化サーバの出荷台数、前年比9.2%増の6万7,813台

IDC Japanは5月26日、IDC 国内仮想化サーバ市場の最新予測を発表した。同発表によると、2009年の国内仮想化サーバ市場の出荷台数は6万7,813台で、前年比9.2%の増加となったという。

同社は、「仮想化サーバ」を、仮想化環境を構築するために出荷されたサーバと定義している。

リサーチマネージャーの福冨里志氏は、2009年は国内サーバ市場全体の出荷台数が前年比14.4%減であったのに対し、仮想化サーバ市場が盛況だった要因について、「仮想化サーバ導入の裾野が大企業から中堅企業へ、首都圏所在の企業から地方所在の企業へと広がっている。また、景気後退に伴い、"ハードウェアや保守のコスト削減"、"レガシーシステムの延命による新規システムの開発や移行の回避"などのニーズが、仮想化サーバの導入を促進した」と説明している。

同市場は2010年から2014年までの予測期間を通じて高成長すると、同社は見ている。その結果、2009年～2014年の年間平均成長率はプラス15.9%となり、2014年の国内サーバ仮想化比率は、2009年の13.1%から11.6ポイント伸長して24.7%になると予測されている。

一方出荷金額については、1台当たりの価格が高いメインフレームやRISCサーバー/AI64サーバー中心から、86サーバ中心へという市場構造の転換が国内仮想化サーバ市場においても進行するとして、2009年～2014年の年間平均成長率はマイナス4.3%と予測されている。

出荷金額の2009年～2014年の年間平均成長率を製品分野別に見ると、x86サーバがプラス11.7%になる見込みだという。