MM総研は4月22日、2009年度通期(2009年4月~2010年3月)の国内携帯電話出荷状況の調査結果を発表した。同発表によると、総出荷台数は前年比4.0%減の3,444万台と、通期では2年連続の減少となったが、半期別出荷台数では2009年度に入って2半期連続で上昇した。
2009年度の国内携帯電話出荷台数は前年比で減少し、低調に推移する結果となったが、当初見通しより減少幅は小さいものとなった。その理由として、「買い替えサイクル長期化傾向の鈍化」、「想定以上に拡大したスマートフォン市場」が影響したと、同社では分析している。
2009年度通期のメーカー別出荷台数シェアは、シャープが5年連続で第1位を獲得した。出荷台数は903万台(前年比9.5%増)でシェアは26.2%(前年比3.2ポイント増)で台数・シェアともに拡大した。第2位も前年と同様、パナソニック モバイルコミュニケーションズで520万台(シェア15.1%)となった。前年度に第3位だったNECは1つ順位を落として第4位だった。
また、2009年度通期のスマートフォンの出荷台数は234万台で前年の110万台の2倍以上となった。これは国内携帯電話総市場の6.8%当たる。スマートフォンの出荷台数シェアは上から、Apple(72.2%)、HTC(11.1%)、東芝(6.8%)となった。同社は、「スマートフォーン市場は、iPhoneが一人勝ちの様相が強かった2009年度に対し、2010年度以降はAndroidやWindows mobileなども含めたOS競争が激化しながら拡大傾向が続く」と予測している。
2010年度以降の同市場については、2010年度の出荷台数は3,410万台で1.0%減となるが、2011年度は3,520万台、2012年度は3,560万台と、2010年度で底打ちし、その後はわずかながら回復傾向に向かうと、同社では分析している。