国内データセンター向けIT製品市場、2010年度はプラス成長に復帰

IDC Japanは4月19日、国内データセンター向けITシステム市場について、2009年の出荷実績と2014年までの予測を発表した。2009年の同市場の規模は1,250億4,600万円で、前年比6.7%の減少だった。

同市場は、2010年にはプラス成長に復帰し、2009年～2014年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は、プラス3.1%、2014年の市場規模は1,455億2,900万円になると予測されている。

データセンター向けITシステムに含まれるのは、サービス事業者が外部サービス用に購入するサーバ、ストレージ、ネットワーク機器を指し、ストレージは外付型ディスクストレージシステムを対象としている。

同市場が2010年以降に成長する背景について、国内企業がICTの利活用によって国際競争力を維持するうえで運用フェーズを含めたさらなるTCO削減に取り組むこと、増加するインテリジェントモバイル端末を想定したコンテンツ・サービスの多様化、その配信/処理能力増強に対するニーズの高まりがあると指摘されている。

加えて、社会インフラの安全かつ効率的管理/運用の観点からリアルタイムで収集されるデータも今後増加し、その結果、収集した膨大なモニタリングデータをリアルタイムに処理するニーズも高まると、同社では見ている。

サーバー リサーチマネージャーを務める福冨里志氏は 「サービス事業者向けのサーバ、ストレージ、ネットワーク機器の市場はハードウェアベンダーにとって数少ない成長分野。ハードウェアベンダーは、サービス事業者が提供しているサービスの種類によって市場をセグメント化し、ターゲットを明確にする必要がある。そのうえで、ターゲットセグメントに固有のニーズを満たす製品をそろえて適切な価格設定を行うことが重要」と述べている。