富士通は4月5日、同社のブレードサーバ製品と仮想化技術を活用して岩崎通信機のITインフラを再構築し、同システムの運用を開始したことを発表した。

新システムでは、富士通のブレードサーバ「PRIMERGY BX620」と仮想化ソフトウェア「VMware」によって、既存の物理サーバ約70台を約半分(約30台)に集約した。

同社によると、岩崎通信機は「部門や役割ごとに多くのサーバを抱えていたため、運用負荷が増大しており、また、リソースの有効活用が難しい」といった課題を抱えていたとしている。同社はこれを解決するために、他社製も含む仕様の異なる約70台のサーバを同社のブレードサーバに集約。ITインフラの最適化を図るとともに、運用が標準化されることで、「選任の管理者でなくても容易に運用・管理が行えるようになり、運用効率・品質を大幅に向上させることが可能」(同社)だという。

なお、同案件について同社は「現状を踏まえた検討ステップを段階的に提案・実現したこと」がポイントだとしている。今回のITインフラ再構築に際して、既存の稼働資産の可視化やシステムの復旧レベル、負荷に応じたシステム構成の提案、作業の優先付けによる段階的な移行といった要素は、同社のソリューションモデルをベースにミツイワとともに実施された。

岩崎通信機では「今後もOSやアプリケーションの整理などインフラの標準化を計画的に進める予定」とのことだが、富士通は今後もこのようなITインフラの標準化支援に注力していくとのことだ。