IDC Japanは3月29日、2009年国内クライアントPC市場における製品動向をデスクトップとポータブルに分け、ハードディスク(SSDを含む)、TVチューナー、CPUなどについて分析を行い、その結果を発表した。

同発表によると、2009年のポータブルPCが標準で内蔵するHDDの平均容量は、企業ではデータの集中管理とローカルHDD容量の容量制限により165GBとなっていることがわかった。一方、家庭では、保存ファイルの増加や大容量HDDの生産増加の背景から235GBとなっているという。

また、PCのCPUは、家庭ではPentium/CeleronからCore 2 Duoにシフトしていることがわかっている。一方、企業では依然としてCeleronおよびPentiumの比率が66%と過半数を占めているがわかった。

同社はその理由として、企業で利用されているOSはWindows XPが中心で、同OSで業務を行う際は年々性能が向上しているCeleronでも十分であることから、企業では低価格でコストパフォーマンスの高いCeleronを搭載したPCを継続して利用していると見ている。

企業においてOSをWindows 7に切り替えると、従来のアプリケーションをWindows XPの仮想モードで動作させる必要がでてくることが想定されるとして、今後は仮想モードをサポートするCPUを搭載したPCへの切り替えが必要であると、同社では考えている。

国内ポータブルPC家庭市場内蔵HDD容量別出荷台数、2007年第1四半期~2009年第3四半期 資料:IDC Japan