MM総研は3月17日、2009年(1～12月)のPCサーバ国内出荷実績を発表した。同発表によると、同市場は前年比12.7%減の49万3,725台と、1996年の統計開始以来、過去最大の減少となった。出荷金額は前年比14.1%減の1,850億円、出荷平均単価は37.5万円と前年比5,000円の減少にとどまった。

同市場は、上半期(1～6月)が前年比20.9%減の22万7,575 台、下半期が同4.3%減の26万6,150台と、通期で12.7%減の49万3,725台となった。ただし、上半期は大幅減となったが下半期には減少に歯止めがかかっている。さらに2010年に入り、緩やかに回復基調に入っていると、同社では分析している。

各サーバベンダーは、市場の先行きに対して慎重な見通しを崩していないが、政府・官公庁系以外の民需分野(特に流通サービス・情報通信・また中小企業)で受注状況が好転し始めていると見ているという。

また単価の下落は、昨年年初にメーカー各社が製品小売価格を大幅に下げたが、小幅にとどまった。その理由について同社は、サーバリプレース時に仮想化技術を用いてサーバを統合する動きが加速しており、サーバの価格の値下げにより2way製品やブレードといったより性能の高いサーバへ需要がシフトしたためとしている。

ベンダー別に見ると、昨年と同様、首位のNECと第2位の日本ヒューレット・パッカードという順位の変動はなかった。NECは流通系で大口の案件があったほか、データセンター向け製品の拡販に注力し、シェアを1.3ポイント拡大した。特に日本のデータセンター事情(高密度実装、サーバの軽量化、省電力)に応じた製品開発が奏功したという。

前年第4位だった富士通が順位を1つ上げたが、前年比7.8%増と上位5社のうち唯一台数が前年比プラス成長となった。同社はPCサーバの拡販に注力しており、2011年度に国内で20万台という高い目標を掲げているが、特にブレードサーバ分野における新規パートナーの開拓、ハイパフォーマンスコンピューティング市場向けの大口案件を立て続けに獲得していることが台数増に寄与している。

ベンダー別国内PCサーバ出荷実績(左が2008年、右が2009年)　資料:MM総研