野村総研(以下、NRI)は3月15日、日本、米国、欧州、中国の4つの地域における2020年までのエコカー販売市場予測を発表した。同発表内容によると、エコカーは10年後、ハイブリッド車を中心に現在の約5倍となる1,300万台規模になるとされている。
今回の発表内容はハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、電気自動車(EV)を対象としたもので、各国政府の規制や支援策、消費者の価値観の変化のほか、自動車メーカー各社の計画や戦略を基に、NRIが独自の手法を用いて試算したもの。
同社の予測では、エコカーの代名詞のようになっているハイブリッド車は現在、「ストロングハイブリッド」(マイルドハイブリッド車の機能+始動時などにモーターのみで走行する機能を持つ)が方式の中心となっているが、2020年にはより安価な「マイルドハイブリッド」(マイクロハイブリッド車の機能+始動時・加速時にモーターがパワーをアシストする機能を持つ)のほか、「マイクロハイブリッド」(アイドリングストップ機能に加え、ブレーキ時にエネルギー回生を行うシステムを持つ)といった方式が、エコカー市場を3分割するようになるとされている。
また、電気自動車に関しては搭載電池の供給事情や販売価格などに大きく左右されるものの、2020年には年間75万台~155万台程度になると考えられるとしている。