国内ITサービス市場、2010年も成長の足取り遅く、本格回復は2012年以降に

IDC Japanは2月24日、国内ITサービス市場予測を発表した。2009年の国内ITサービス市場規模は景気後退の影響を受け、前年比3.8%減の5兆257億円にとどまったと推定されている。景気後退の影響は2010年に入っても残り、同年の同市場規模は前年比1.0%減の4兆9,777億円と、2年連続のマイナス成長になる見込み。

同社では、2011年にはプラス成長となるが、本格的な再成長は2012年以降となる見通しで、2014年の国内ITサービス市場規模は5兆4,974億円、2009年から2014年までの年間平均成長率は1.8%になると予測している。

国内ITサービス市場は、2009年に景気悪化の影響を受け、システムインテグレーションなどの構築案件の中止・延期が相次いだ結果、マイナス成長となった。現在、国内経済は新興国を中心とした外需の持ち直しなどによりグローバル製造業の業績が好転するなど、徐々に明るさを取り戻しているが、新たな成長に向けた力強さを取り戻すには至っておらず、景気回復が軌道に乗るまでには時間がかかりそうだという。

こうしたなか、企業は新規構築を中心にITサービスに対する慎重な姿勢を崩しておらず、2010年も引き続き厳しい状況に置かれると予測されている。構築だけでなく、運用アウトソーシングにおいてもサービス価格の下落が見られ、成長は鈍化傾向にある。

また同社は、2009年の景気後退時期に起こった企業におけるITの構造的な変革(インフラの統合化/最適化、クラウドサービスの利用拡大、投資対効果の厳格化など)は、今後の国内ITサービス支出に大きな影響を与えると見ている。