米Garnterは12月17日(現地時間)、2009年世界半導体マーケット・シェア(速報値)を発表した。同発表によると、2009年の世界半導体市場の売り上げは前年比11.4%減の2,260億ドルになる見通しであり(速報値に基づく)、これにより、半導体産業は過去25年間で6度目の売上高減少を記録することになる。

リサーチ・ディレクターのStephan Ohr氏は「2009年の第1四半期半導体の売上は、2008年の第4四半期に始まった急速な減少を引き継いで後退を続けた。しかし、ベンダーの在庫調整などにより、半導体市場は2009年第1四半期の終盤から回復基調に向かい、第2四半期は対前期ベースで急速な成長となった。とはいえ、ドットコム・バブルの崩壊が招いた2001年の大幅な減速以来、5.4%のマイナス成長となった2008年に続いて2年連続のマイナス成長となり、2009年は半導体産業史上、最悪の年の1つとして記録される」と述べている。

今後の展開として、同氏は「半導体ベンダー市場と市況の変化には温度差がある。よって、ベンダーは半導体需要を見極めるため、2010年を通してエンドユーザーの消費動向を注視しなくてはならない」としている。

半導体ベンダーのランキングを見ると、1位は18年連続でIntelだった。同社は売上高は減少したが、シェアは14.2%と2008年より高くなった。上位10社の中で2008年より売り上げを伸ばした企業3社のうち2社は、第2位のSamsung Electronicsと第7位のHynix Semiconductorのメモリ・ベンダーだったが、2009年はDRAMとNAND型フラッシュ・メモリの価格上昇に伴い、メモリ・ベンダーの売上が改善されたという。

日本勢では東芝が昨年同様、第3位だった。同社は景気の悪化により民生機器や自動車向け半導体の需要が冷え込んだが、NAND型フラッシュ・メモリの価格上昇から、市場全体よりも少ない落ち込みとなった。一方、ルネサス・テクノロジは2008年の7位から8位に順位を下げたが、これは携帯電話・自動車向けの半導体が大きく減少したことが原因と分析されている。