矢野経済研究所は11月18日、国内太陽光発電システム市場に関する調査結果を発表した。

調査は、2009年5月～10月にかけて実施。国内太陽電池セル/モジュールメーカー、住宅メーカー、住宅用および公共/産業用太陽光発電システム販売事業者などに対して、専門研究員が直接面談、電話によるヒアリングを行い、データを収集している。

発表によると、2008年度太陽光発電システム市場規模は1643億円。前年度比109%という結果だった。同市場は、2006年度以降縮小傾向にあったが、3年ぶりに拡大に転じている。

内訳は、「住宅用太陽光発電システム市場」が1317億円(構成比80.2%、前年度比107%)、「公共/産業用太陽光発電システム市場」が326億円(構成比19.8%、前年度比119%)。なお、住宅用太陽光発電システム市場のこれまでのピークは2005年度の1784億円。

また、プレーヤーに目を向けると、これまで欧州市場をターゲットとしていた中国/韓国を中心とする海外太陽電池メーカーの新規参入が目立つという。販売面でも、家電量販店やホームセンター、GMS(General Merchandise Store)などの小売事業者、およびガス供給事業者やガソリンスタンドなど異業種事業者の参入が活発化している。

今後については、2009年1月に再開された政府による導入補助金支給制度と同年11月にスタートした余剰電力買取制度により、市場が急拡大する見込み。同社は、2009年度に2829億円(2008年度比172%)、2015年度には1兆159億円(2008年度比618%)まで伸びると予測している。

国内太陽光発電システム市場規模推移

なお、詳しいレポートは、同社が10月31日に発行した『太陽光発電システム市場の現状と将来展望 2009』(12万6000円)に掲載されている。