IDC Japanは8月3日、2009年5月～6月に実施した調査・取材結果を基に、クライアント仮想化市場の産業分野別・従業員規模別について分析を行い、その結果を発表した。同発表によると、クライアント仮想化の「導入率」(本格導入+試験導入)は14.5%、「関心あり」は42.5%で、多くの企業がクライアント仮想化に高い関心を持っていることが明らかになった。

今回の結果は、1次調査として約1万社以上、2次調査として約1,000社を対象に実施したWeb調査、代表的なユーザー企業19社に対して実施した取材をまとめたもの。調査はクライアント仮想化導入実績のある企業のIT管理者などに行った。

産業分野別では、「金融」の本格導入率が18.0%と最も高く、これに「情報サービス」「製造」が続いており、その一方「建設・土木」が最も低い導入率という結果になった。最も重視する導入目的は、金融では「セキュリティ」、「情報サービス」は「システム可用性向上」、「製造」は「運用管理効率化」と業種別に異なる結果が出ている。

従業員規模別では、「100人未満」の企業では3.9%に対し「5,000人以上1万人未満」の企業では32.1%と、従業員規模に比例して導入率が高くなっている。また、導入時の選定基準については、小規模企業ではクライアント仮想化ソフトウェアの「価格」や「仕様」が最上位項目であるのに対し、大規模企業では「ベンダーのサポート力」や「ベンダーの信頼性」といったベンダーを重視する結果となっている。

クライアント仮想化 産業分野別導入率　資料 IDC Japan