BCNは7月9日、全国主要家電量販店の実売データを集計する「BCNランキング」を発表した。同ラインキングにより、今年6月のノートPCの販売金額が前年同月比で87.5%(12.5%減)と、2桁マイナス減になったことが明らかになった。

同社の発表によると、ノートPC自体の販売台数は拡大傾向にあり、6月も前年同月比121.6%の21.6%増だったという。この要因は低価格なネットブックの台頭にあり、ノートPCの販売台数を占める割合が33.1%と3割を超えている。

一方その影響から、平均単価は下落が進んでいる。ネットブックはこの1年で4万1,500円と25%下落、また、スタンダードタイプのノートPCは64.9%を占めているものの、6月の平均単価は10万1,600円と、こちらもこの1年で12%下落している。このように、ノートPC市場において販売台数は伸びても販売金額がマイナスになるという現象が生じ始めている。

ノートPCの販売状況前年同月比　資料:BCN

また、市場構造の変化はメーカー間の勢力図にも影響を及ぼしている。販売台数で東芝、富士通、NECの3社が上位を占めている状況は変わりないが、これに台湾のASUSTeK Computeがシェア8.4%を獲得して、7.7%のソニーを抑えて4位に食い込んでいる。その次にはシェア6.7%で同じく台湾勢の日本エイサーが続く。

主要PCメーカー別販売台数シェア　資料:BCN

同社は、マイクロソフトが10月に販売するWindows 7がノートPCに与える影響についても言及。Windows 7はネットブック対応のバージョンも提供されると言われており、OSレベルで本格的にネットブックに対応することが見込まれるが、市場としては、ネットブックとハイスペックなスタンダードノートPCの棲み分けによって市場が形成されていくという。そのため、メーカーはハイスペックマシンの存在意義をユーザーに明確に伝え、ネットブックと売り分けていくことができるかが試されていると、同社では予測している。