米Novellは3月16日(現地時間)、企業のIT担当者らを対象にしたシステム導入傾向調査の結果を発表した。それによれば、回答者のうちの約半数が2009年でのLinux導入加速を計画していたという。また全体の72%以上はサーバ関連でLinuxを評価中、あるいはすでに導入を予定しており、68%以上はデスクトップ関連でも同様の計画を持っている。この調査はNovellの依頼で調査会社の米IDCが実施したもので、100人以上の従業員規模を持つ企業のITエグゼクティブら300人を対象にしている。製造業から金融、小売り、官公庁まで世界中の幅広い業種にアンケートを行っている。

この中で興味深いのはLinux導入を検討する理由だ。モチベーションの一番に挙げられたのは経済的な理由で、継続的に発生するサポートコストの低減に関するものだ。昨今の金融危機の拡大でコストに敏感な企業が増え、コスト面からLinuxの再評価をスタートさせたことがうかがえる。この結果として、アンケート回答者の40%以上が今後1-2年以内にLinuxでの作業内容を増やす計画だという。また49%については、今後5年間でLinuxが主要なサーバプラットフォームになると考えていると回答している。

一方でLinux移行をためらっていると回答した人々らが理由として挙げたのは、アプリケーションサポートの欠如、Windowsや他の環境との互換性の弱さだった。米NovellのOpen Platform Solutions担当SVPでジェネラルマネージャーのMarkus Rex氏は「企業が厳しい経済危機に価値を見出し、コスト削減と戦うなか、Linux導入が加速している。顧客からの要望からみて、Linuxアプリケーションのサポート、互換性、仮想化機能、そして技術サポートの強化がよりLinux導入を促すことになるだろう」とコメントしている。

なお調査結果によれば、全体の55%がLinuxサーバを使用しており、39%がUNIXサーバを使用している。Windows Serverの利用率は97%に達しており、こうした環境との親和性やアプリケーションサポートが求められる下地になっているようだ。IDCの調査の詳細については、Novellのページからホワイトペーパーがダウンロード可能だ。