富士電機システムズは、太陽光発電システムの事業拡大に向けて体制強化を図るため、太陽電池セルの生産からエンジニアリングまで一貫して対応する太陽光発電事業プロジェクト本部を3月1日付けで新設したことを明らかにした。
同社はこれまで太陽電池セルの開発、生産、供給を主に行ってきたが、同本部ではそれらに関係する社内リソースを集結し、太陽光発電システム事業における事業戦略、マーケティング機能の強化を狙う。
これにより、太陽電池セルを生産する熊本工場と合わせて、太陽電池セルの生産から一貫体制で国内・海外向け社会インフラ・産業用太陽光発電システム事業に取り組むことが可能となるという。
また、開発体制として、セル、システム、周辺機器のみならず、周辺機器に使用する逆阻止IGBTといった半導体製品分野にも裾野を拡げ、グループ内企業のリソース活用を図っていくとする。
さらに製品開発では、a-Si薄膜系太陽電池の変換効率を現状の8%から2年後に10%超へと向上させることを計画しているほか、インバータや無停電電源装置で培った技術および信頼性を基に高効率パワーコンディショナを開発、今後は新規パワー半導体による新トポロジパワーコンディショナとともにSiCの適用を図った低容量機種の開発も2009年度内に進めていくとしている。
このほか、コンポーネント商品として現在の金属屋根一体型に加え、ビル壁などの建材一体型、アルミフレームモジュールといった自社製品の軽さを生かした、シート状建材への装着などの分野への適用も検討していくという。