シマンテックは一昨年の5月に続き、「第2回PCセキュリティアンケート調査」をWebで実施し、結果を発表した。アンケートは昨年の9月、企業のネットワーク・セキュリティ関連業務従事者に対し実施され、441件の有効回答を得た。
管理しているクライアントOSでは、Windows XP、Windows 2000が多く、企業のクライアントOSは、依然としてXPが主力であることが浮き彫りになった。サーバ系では、Windows 2003、Windows 2000、Linuxの順になっている。
クライアントPCで今後必要になるセキュリティ対策では、「USBによる情報漏えい」が最も多く、企業がUSBメモリによる情報漏えいを最も恐れていることが判明した。
シマンテック ソリューション&プロダクトマーケティング部 セキュリティグループ プリダクトマーケティングマネージャの広瀬努氏によれば、企業規模によってセキュリティ対策のニーズが分かれ、小規模の企業では、スパイウェア、ワーム、ウィルス対策への関心が高く、大きな企業では検疫ネットワークなど、全体システムのセキュリティに関心が高いという。
クライアントセキュリティの業務負荷については、8割以上の人が増えたと回答し、要因として「情報漏えい対策」「管理PCの増加」「新たなセキュリティソフトの導入」を上位に挙げている。広瀬氏は、2008年に個人情報保護法に伴う対策が本格化したことを裏付けていると述べた。
セキュリティの新入経路としては「本文URL含むスパム/偽メール」「スパムや偽メールの添付ファイル」などメール関連と、「USBやCDなどのメディア」で8割近くを占めた。
クライアント以外のセキュリティ製品の導入予定では、規模の大きい企業を中心に、「検疫ネットワーク」や「クライアント管理」が上位に挙げられているが、検疫ネットネットワークに関しては、「費用対効果に見合わない」「機器の入れ替えに伴う費用増」「システム再構築コストの費用増」と、導入に際し、コストが最大の課題であるこことが判明した。
シマンテックでは、企業のクライアントPCに対するセキュリティにおいては、エンドポイントセキュリティの導入が鍵であると考えており、USBメモリ対策機能も備える同社の「Symantec Endpoint Protection 11.0」の導入を勧めていくという。