大塚商会、NEC、マイクロソフトの3社は、中小企業向けにHyper-Vによる仮想化環境をあらかじめセットアップしたサーバパック「1台2役サーバパック」を開発し、3月1日から販売すると発表した。
このパックは、NECのサーバとWindows Server 2008 Hyper-Vを組み合わせたもので、大塚商会が1台の物理サーバ上に2台の仮想サーバを利用できるようにあらかじめ設定を行う。価格は約200万円からで、保守費用は年間約53万円から、仮想サーバOSの追加導入費用は1台あたり17万円(2台目以降5万円)となっている。
NECのサーバは、スリム型サーバ「Express5800/110Ge-S」、タワー型サーバ「Express5800/120Ei」、ブレード型サーバ「SIGMABLADE」の3つの中から選択。最低限必要なバックアップ装置、無停電電源装置(UPS)も標準で装備しており、既存のWindows 2000 ServerやWindows Server 2003などもサポートしているため、既存のサーバをこのサーバパックに追加、統合して運用することも可能だという。
そのほか、OSKの基幹業務システム「SMILE BS」シリーズと統合型グループウェア「eValue」シリーズの動作検証も済んでいるという。
今回のパックは、ITにそれほど詳しくない中小企業に、容易に仮想化環境を導入してもらい、サーバ統合によるコスト削減を図ってもらう狙いがある。3社では、初年度の販売目標を500セットとし、共同マーケティングなどによる協業を行っていく予定だ。