米国の求人サイト「CareerBuilder.com」はこのほど、職場における性差別の意識調査を行った。調査は、2008年5月22日から6月13日にかけて、CareerBuilder.comの委託により調査会社のHarris Interactiveが全米の労働者7,960人を対象に実施された。

調査の結果、同等のスキルや資格を持つ場合、同僚の異性のほうが多く給与を支払われていると感じている割合は、男性が11%であるのに対して、女性は34%にのぼり、前年調査時の35%とほぼ同様の結果となった。給与額では、5万ドル以上と回答した男性が40%であるのに対して女性は21%、7万5,000ドル以上と答えた割合は、男性19%に対して、女性は7%。一方、3万5,000ドル以下と答えた割合では、男性28%、女性47%と、全体的に男性よりも女性のほうが低い水準にあるとわかった。

さらに、26%の女性労働者が「同等のスキル、資格を持つ同僚男性に比べて昇進の機会が少ない」と回答。18%が「キャリアアップのための職業訓練の機会が男性ほど与えられていない」、17%が「男性社員よりもフレキシブルな労働環境が与えられていない」と回答し、多くの女性が報酬以外の待遇面でも男女差別を感じているようだ。

また、男女差別を感じる度合いは業界によっても異なる結果が得られた。「男性よりも給与が少ない」と答えた女性の割合が高かったのは、製造業(44%)、小売業(41%)、サービス業(38%)。これに対して、給与面での性差別を感じている割合が低かったのは、医療業界(22%)、接客業(22%)、教育業界(30%)だった。また、IT業界(33%)と金融サービス業(33%)は平均的な水準を示した。一方、男性が「異性より給与が少ない」と感じている割合が高い業界は、接客業(21%)、金融サービス業(16%)だった。

そのほか、職場において差別を感じる具体的な事例として、48%の女性が「経営者が男性をえこひいきする」と回答。以下「男性のほうが上司とくだらない話をしている」(34%)、「家族を養うために男性のほうが多くのお金が必要だと見なされている」(32%)、「男性のほうがより有利で高レベルなプロジェクトを任せられる」(30%)、「給与交渉において男性のほうが積極的である」(28%)といった回答が得られた。