ネットエージェントは、同社が提供するP2P情報漏洩対策サービスが、P2Pアプリケーション「LimeWire」「Cabos」に対応したと発表した。両ツールは「Winny」や「Share」と同様にファイル交換に利用されており、今後暴露ウイルスによる情報漏洩の原因になる可能性がある。

同社のP2P情報漏洩対策サービスでは、WinnyやShare経由で情報の流出が発覚した際、迅速に流出規模や公開元などを特定する。これによって「いつ・誰が・どの情報を」入手したのかを把握できるという。今回新たに対応したLimeWireは、Gnuteraプロトコルを利用したオープンソースのP2Pソフトで、Cabosなどのクライアントソフトも開発されている。

同社によれば、LimeWireネットワークによる情報漏洩のケースはまだ少ないが、設定ファイルがテキストファイルであるなど暴露ウイルスが悪用しやすい仕組みと指摘。暴露ウイルスが流行する危険性があるとしている。