日立情報システムズ(以下、日立情報)は29日、10年後のビジネスモデルを支える基盤としてデータセンタの競争力強化施策と共に、仮想化技術の適用を中核にデータセンター総電力消費量を2010年度に現状の30%削減する計画に着手した。

日立情報は、VMWare製品による自社のサーバ統合で検証した仮想化実績/ノウハウをもとに、データセンターで預かっているユーザーのサーバにも仮想化技術を適用。サーバの統合とリソース割当の最適化(メモリ、ストレージなど)を推進してシステムの簡素化を図る。データセンターの運用方式改善などでも、省エネルギー化を考慮した運用体制を整備する。

また、データセンター設備省電力化のための具体策は、電力サーバ/機器の採用推進、機器の待機電力削減、低電力空調機の採用など。放熱対策としては、ラックや機器、空調機の最適レイアウトによるエネルギー効率の向上、センタ冷却方式、熱気吸気方式の改善による熱溜まりの解消、ラック内冷却方式の改善、空調専門家の育成などの推進を計画している。

これらにより、2010年度までに約30%、CO2排出量に換算で年間約1万3,200トンの削減を目指す。