市場調査会社のHarris InteractiveとソリューションプロバイダのKronosが共同で「夏季期間中における"ズル休み"」についての調査を実施し、夏期休暇中の職場における勤務状況が明らかになった。

調査によると、フルタイム従業員の39%が夏のバカンス期間中に、病気を理由に急な欠勤を申し出、休暇を楽しむ傾向にあるという。この現象は「Seasonal Absence Syndrome (SAS)」と呼ばれ、雇用主にとって労働者のニーズと仕事のバランスという問題をもたらしている。

また、労働者が病欠をする曜日で最も割合が高かったのは金曜日と月曜日。労働者たちは「精神的な健全日が必要」だとし、週末を挟んで休暇をより延長することにより、休暇をより楽しんでいることがわかった。

調査では、労働者のこうした傾向が、職場内の他の従業員に対して悪影響を与え、労働の生産性を低下させていると指摘している。というのも、ある従業員が本当は病気ではないにもかかわらず、病気を理由に欠勤することにより、そうした前例が許されるという風潮を職場内に生み出し、他のすべての従業員にまで蔓延する可能性があるからだ。

これに対し、多くのフルタイム従業員はその対策として、夏の期間、金曜日を半休、もしくは終日休むことができる「サマーフライデー」の導入を提案している。そのほか、在宅勤務や集中勤務、フレックスタイム制、有給休暇の自由な設定など、柔軟な勤務体制を求める声が多かった。

一方、Kronosが実施した最近の調査によると、フルタイム労働者の98%が病気でも出勤すると答えている。この結果は、もう一方の調査と合わせて見た場合、労働者が病気の場合の職場における時間の使い方の変化に直面している現状を表していると言える。実際、病気を理由に頻繁に欠勤することを、雇用主は「時代遅れなやり方」だと考えているからだ。

Kronosの企業戦略部門の責任者 Jim Kizielewicz氏は「職場内の異なる5世代が混在することにより、組織は月並みのアプローチの方法では利益を生み出せない。最も進んだ組織は、各職場における今日の世代格差を克服するための革新的なプログラムを実行している」と語り、今日の職場環境は常にダイナミックに変化しており、組織はこの変化に対応する計画と戦略の遂行を提言している。