Haikuプロジェクトは3日、現在ACCESS社が権利を保有するBeOS関連の文書について、再配布の許可を獲得したことを発表した。対象となる文書は、BeOSのAPIに関する詳細な情報が掲載された「BeBook」、BeOS開発者向けのメールマガジン「Be Newsletters」の2種。同プロジェクトでは、これらの文書にCreative Commons Licenseを適用、Webサイトから検索可能な形でHaiku OS開発者に提供する予定。

今回の再配布の許可は、Haikuプロジェクト側がACCESS社に要請、オープンソースコミュニティに貢献するとして快諾を得たもの。Zetaの開発終了後には、一部のソースコードがオープンソース化される動きもあることから、開発コミュニティの活性化に貢献するものと予想される。

BeOS関連の資産は、当初の開発元であるBe社の業務縮小に伴い、2001年11月にPalm社へ売却。その後Palm社はソフト部門とハード部門に二分割、BeOSの権利はソフト部門のPalmSourceへと引き継がれた。さらにPalmSourceは2005年9月、組み込み系Webブラウザ「NetFront」で知られるACCESS社に買収、Palm OSなどの資産とともに譲渡され現在に至る。

Haikuプロジェクトが開発を進める「Haiku OS」は、BeOSの影響を強く受けたオープンソースベースのOS。カーネルにはBe社の元エンジニアが開発した「NEWOS」を採用、ファイルブラウザ「OpenTracker」などオープンソース化されたBeOSの資産を活用し、BeOSとのソース/バイナリ互換を目指し開発が進められている。