仕事は増えたが収入は減った2010年 - 業務量、給与が増加した業種は?

インテリジェンスが運営する転職サービス「DODA」は12月21日、25歳～39歳までのビジネスパーソン800人を対象に実施した、2010年を総括し転職状況と仕事について振り返るアンケート調査の結果を発表した。

2010年の転職活動状況について聞いたところ、「転職した」人は5.6%、「転職はしていないが、転職を検討した」人は25.3%、「転職や、転職の検討はしていない」人が69.1%という結果になった。年齢別では、25～29歳で「転職した」人は9.8%と、10人に1人が2010年に入ってから転職したことがわかった。

2010年に「転職した」人を業種別で見ると、「IT」の12.5%が最も多く、これに「小売/外食」の10.0&が続く。同調査によるとIT業界は、企業のシステム投資削減を背景に、システムインテグレーターなどで人員削減が進んで転職市場に人材が流出した一方、SNSやモバイル関連サービスの拡大により、インターネット系企業の求人が増加し、人材流動が活発に行われたことが背景にあるという。

2010年の仕事について調べるため、2010年の「仕事量」「残業時間」「給料(ボーナスを含まず)」「夏のボーナス」「冬のボーナス」、所属する組織の「人員体制」「事業活動」の7項目について、2009年と比較した増減を聞いている。

7項目のうち、「増加した」の回答が最も多かったのは「仕事量」で、増加したと回答した人が49.6%で、「残業時間」が34.8%で続いた。一方、「減少した」という回答が最も多かったのは「冬のボーナス」で、減少した人は45.9%。「夏のボーナス」もほぼ同じ割合で、43.5%だった。また「給料」も、減少した人が36.3%と、夏、冬のボーナスに次いで減少した人が多かった。

業種別に7項目の増減を見てみると、「仕事量」や「残業時間」といった"業務量"の増加が最も目立った業種は、ソーシャルメディアやフラッシュマーケティング関連企業を含む「メディア」、製薬・医療機器メーカーなどを含む「メディカル」だった。

その理由としては、メディアはSNS関連やスマートフォンなど新たなツールを活用した新規ビジネスの成長が著しいこと、メディカルは新薬の開発・販売開始などが相次いだことが挙げられている。

「給料」や「ボーナス」といった"給与"の増加が目立った業種は「金融」と「メーカー」。金融は、外資系企業を中心に給与水準がリーマンショック以前に戻る企業が多かったこと、メーカーはエコカー補助金、エコポイント制度などの政策効果が業績回復につながったことが影響しているという。