MM総研は5月27日、2009年度(2009年4月~2010年3月)のPCサーバの国内出荷実績を発表した。同発表によると、同市場の出荷台数は前年度比6.3%減の50万7,825台、出荷金額は同6.5%減の1,880億円だったという。

2009年度の同市場は、2008年度に続いて2期連続の減少となった。しかし、上半期は台数19%減だったが、下半期は6.8%増と回復基調に入っている。台数減の要因としては、2008年下期にリーマンショックの直撃を受けた金融・民需製造(輸出関連)の投資が回復してきたこと、パブリッククラウド分野で携帯ゲームやSNSといったコンシューマ用途でサーバ需要が堅調だったことが挙げられている。

メーカー別のシェアは、上からNEC、日本ヒューレット・パッカード(以下、日本HP)、富士通の順位となった。NECは年度後半も流通小売業向けに大口案件が続き、首位を獲得した。2010年度はシェア1位と市場並みの成長を見込んでおり、14万5,000 台を目標とする。

第2位の日本HPは2009年度は前年比マイナス成長に終わったが、2010年1~3月期から主要顧客だった製造業・金融業などの民需のサーバ投資が回復したことで実績はプラス成長に転じている。同社はボリュームに加え、品質・サポート・保守サービスの充実・向上をテーマに掲 げており、総合力で国産メーカーと競争する方針だという。

第3位の富士通は、2008年度の中期経営計画で2010年度の出荷台数目標を国内20万台と掲げていたが、MM総研の独自調査によると、想定以上の市場の冷え込みから15万台に下げた模様だという。下方修正ながら、目標値は首位NECを上回っており、首位獲得へ今年度も猛攻が続くと見られる。

2010年度の同市場は前年比6.3%増の54万台と予測されている。上半期は前年の不調の反動で二ケタの成長を遂げ、下半期は緩やかな成長になると、同社では見ている。出荷金額も6.4%増の2,000億円と予測されるが、2011年度以降は台数ベースでも年率5%以内の緩やかな成長にとどまるという。

2008年度、2009年度国内PCサーバ市場メーカー別シェア 資料:MM総研