マーケターの90%以上が重要だと考えるSNSマーケティング
Instagram、X(旧:Twitter)、TikTokなどのSNSは、ここ数年で日常生活により浸透してきました。そのなかで、企業にとってはSNSを活用したマーケティングが欠かせないものになってきています。
実際にマイナビニュースの会員である企業のマーケティング担当者287名に行った「企業のマーケティング活動において、SNS活用は重要だと思いますか?」というアンケートでは、「とてもそう思う」「ややそう思う」が90%以上を占めました。
とはいえ、そもそも様々なSNSのなかから、どれを選べばいいのか、どのように活用すればいいのか、悩んでいる企業も多いのではないでしょうか。そんな企業が抱える課題を一気通貫して解決したいという思いから、株式会社電通デジタルは初のSNSマーケティング専門横断組織「Social Connect Group」を発足しました。
本記事では「Social Connect Group」のメンバー4人にインタビュー。実際に各企業から届いている相談内容とそれに対する取り組み、そしてグループの強みなどについてお話を聞きました。
SNSマーケティングを一気通貫で支援する「Social Connect Group」とは……?
――まず、「Social Connect Group」とはどのような組織なのか教えてください。
「Social Connect Group」は、クライアント企業のSNSマーケティングを広告×オーガニック×データなど様々な手法を活用して一気通貫で支援するSNSマーケティング専門の横断組織です。
――なぜそのような組織が立ち上がったのでしょうか?
上のアンケート結果を見てわかるように、SNSマーケティング支援と一言で言っても、実はSNS広告、インフルエンサープロモーション、企業の公式アカウントの運用支援やデータ分析などその手法は多種多様です。手法が細分化してくると、我々のような支援企業側も支援内容で組織が分かれているケースが多いのですが、SNSマーケティングはもはやマーケティングにおいてなくてはならない手法にまで成長しているため、クライアント企業から「戦略設計から実行まで一気通貫で支援してほしい」というご要望をいただくことが多くなりました。そこで、電通デジタルとしても初めて組織化したという流れです。
――みなさんの仕事内容や役割を教えてください。
私と芝﨑はSNS全体の戦略設計から、公式アカウント運用支援・インフルエンサープロモーション・データ分析などSNSマーケティング全体のコンサルティングを担当しています。
私と角田はSNS広告をメインとしたコンサルティングを担当しています。その他にも、国内電通グループ(dentsu Japan)としての各SNSプラットフォーマーの方とデータ領域・広告領域・クリエイティブ領域における様々な協業や、門馬や芝﨑のチームと連携しながら、電通デジタル独自のSNSソリューション開発なども担当しています。
広告と企業公式アカウント運用は別々で考えるものではない!?
「Social Connect Group」が描く理想のSNSマーケティングとは?
――今回、企業のマーケティング担当者に、ソーシャルメディア活用に関するお悩みを調査しました。「企業のSNS活用における課題は何ですか?」というアンケートでは、「戦略が立てづらい」が36.2%、「売り上げに貢献しにくい(費用対効果)」が35.5%、「KPI設計が難しい」が33.4%という結果がトップ3となりました。
――実際に普段、皆さんがクライアント企業と接している中では、どのような相談を受けることが多いのでしょうか?
まさに我々にご相談いただく企業様からは、この3つに関連するお問い合わせをとても多く受けています。消費者が日常的に使っているSNSだからこそ、いざ企業活用を考え始めると、「どう売り上げに貢献させるべきか?」「どうような指標で効果を評価すればよいのか?」など、非常に専門的な知識が必要になってくると考えています。
SNS広告は管理画面上に広告としての指標自体はあるのですが、単に広告結果の数値だけ見て良い・悪いで終わりにしているケースもよくあります。これは「SNS上での成果」と「それが企業の売り上げに対してどう貢献しているか」が連動していない場合によくみられます。
――「SNSマーケティングにおいて外部パートナーに相談する場合、どのような支援を希望しますか?」というアンケートにおいても、SNS全体の戦略設計・コンサルティングが46.3%と最も多い回答となり、先ほどの課題ともリンクする結果となっています。
まさに先ほどの課題とリンクしていますが、「戦略が立てづらい・KPI設計ができない・費用対効果が分からない」といった部分に対して、きちんとコンサルティングとしてSNSマーケティングにおける設計図を描いていく必要があります。「Social Connect Group」の強みの1つは、戦略設計のタイミングからSNS上にあるユーザーの口コミと呼ばれるUGC(User Generated Content)などのデータを収集し、戦略設計に生かすことが可能な点です。「今この商品はどんな口コミが多いのか?類似商品と比べてUGCが多いのか?」といったユーザーの生の声をベースに戦略を描くことも多くあります。
このアンケートの結果でもう1つ注目しているのが、2番目に要望が多い「様々なSNSマーケティング施策の複合・立体的な実施の支援」です。先ほどもお伝えした通り、SNSマーケティングは非常に多くの手法があります。そのため戦略設計やKPI設計で方向性を決めた後に、各種施策を複合的に連携しながら実施することも非常に重要ですし、ここをきちんとやりきること自体も実は難しいという事実がこのアンケート結果にも出ているのかなと思います。
例えば、「企業公式のSNSアカウント運用」と「SNS広告」は別々に設計されることが多く、我々のような支援企業側の体制も「広告」と「それ以外」では異なるチームであることが多いです。しかし、企業の事業貢献最大化を考えたときに、この2つは本来連動して設計・そして実施することが重要です。そのために「Social Connect Group」では、「Pure Engagement理論」や「ヒト×タテMarketing framework」などの独自のフレームワークを開発・提供し、分断されやすいSNSマーケティング施策を1つの組織で一気通貫で支援しています。
――SNSマーケティングは様々な企業が支援していると思いますが、そのなかでも「Social Connect Group」ならではの強みを教えてください。
先ほどもあった通り、クライアント企業からすると戦略立案から実行フェーズまで一気通貫かつ、複合的な連携を希望する企業が非常に多くなってきています。その中でSNSマーケティングの様々な領域(戦略コンサル、広告、データ分析、プランナー、クリエイターなど)のスペシャリストが1つの組織として一丸となり、クライアント企業のマーケティングをご支援しているのが、最大の強みだと感じています。
また、dentsu Japanとして、SNSだけではなくテレビCMや屋外広告・雑誌など様々なアセットと連動させた施策を提供できる点も、他社ではなかなかできないことだと自負しています。
dentsu Japanという視点でいくと、各SNSプラットフォーマーの方との強力なリレーションをフル活用できるのは非常に大きな武器だと考えています。データ・広告・クリエイティブなど様々な領域で協業しており、その代表的なものが、各プラットフォーマーが提供するデータの分析基盤(データクリーンルーム)です。通常SNS広告配信だけでは可視化することが難しい、店頭での購買貢献の可視化、テレビCMとのクロスリーチ分析など、よりクライアント企業の事業指標に近いところでSNSマーケティング施策を評価することが可能です。
「SNSなら、まずSocial Connect Groupへ」と想起していただける組織になりたい
――最後に、今後の展望についてお聞かせください。
SNSはプラットフォーム自体も進化し、世の中のトレンド、ユーザーの使い方などもすごい速さで変化する独特なメディアの1つです。そのため、企業側も常にアップデートが必要になります。だからこそ「SNSなら、まずSocial Connect Groupへ」と思っていただける組織になりたいと思っています。プロフェッショナルが揃っている組織なので、今はまだない取り組みや仕組みもゼロから一緒に考えてつくりあげていけるように、さまざまなチャレンジをしていきたいです。
SNSは活用方法次第で面白いコンテンツをつくりだすことができ、クライアント企業にとって非常に有効的な手法だと思っています。「Social Connect Group」ではクライアント企業における様々な悩みを解決できるような支援モデルやパッケージを作成しているので、それらを多くのクライアント企業に活用していただけたらと考えています。
多くのプレイヤーがいるSNSマーケティング領域ですが、電通デジタルやdentsu Japanのアセットをベースに、これだけのSNSスペシャリストがそろえば、さらに強力なSNSマーケティング事業を作り上げ、多くのクライアント企業にご提供できると思っています。
組織として立ち上がってからは日が浅いですが、すでに社内外から数多くのお問い合わせや協業依頼をいただいており、この領域における需要・拡張の可能性を日々感じています。今後もSNSマーケティングにおいて常に業界をリードしていくべく、どんどん新しいことを仕掛けていきたいと思っていますので、ご期待ください。
■SNSに関するアンケート(PR)
調査時期:2024年9月
調査対象:マイナビニュース会員
調査数:287人
調査方法:インターネットログイン式アンケート
[PR]提供:電通デジタル