グローバルな視点で日本企業を分析! 20周年を迎えるロングランファンドとは!?

投資を始めようと思い立っても、何に投資すればいいのか分からない人も多いだろう。そんな人は半世紀にもおよぶ日本企業の調査・分析のエッセンスが詰まった「フィデリティ・日本成長株・ファンド」から検討してみてはいかがだろうか。

今回マイナビニュース編集部では、フィデリティ投信プロダクト・ストラテジストの渡邉智紀さんに同社の運用の強みや「フィデリティ・日本成長株・ファンド」の魅力などについてお話をうかがった。

15名のアナリストによる“徹底したボトム・アップ・アプローチ”

――フィデリティとはどのような会社ですか?

フィデリティ投信プロダクト・ストラテジストの渡邉智紀さん

フィデリティは、1946年に米国ボストンで誕生した世界有数の独立系資産運用会社です。1969年に外資系資産運用会社として初めて東京オフィスを構えるなど、日本でも長年ビジネスを展開しています。旗艦ファンドの一つが、長期的な成長が期待できる日本企業に投資する「フィデリティ・日本成長株・ファンド」です。

――フィデリティの強みを教えてください。 1つは株式市場に上場していないこと。上場企業は事業資金の出し手である株主の存在を強く意識する必要がありますが、非上場の当社は投資家のみなさまの利益追求に集中できます。

また、グローバル・ネットワークを築いている点も大きな強みと言えます。世界25カ国以上に拠点を持ち、世界中で豊富な人材が運用調査に携わっています。

――海外に本拠がある外資系資産運用会社にも関わらず、日本株ファンドが旗艦ファンドの一つになっている理由は?

およそ半世紀にわたり日本企業をリサーチしてきた豊富な実績やノウハウのほか、さらに3つの理由があります。

1つ目は「ボトム・アップ・アプローチ」です。ボトム・アップ・アプローチとは、個別企業の調査や分析によって投資企業を選別する手法で、決算書といった財務情報を分析したり、決算説明会に参加したりして投資先を絞り込みます。さらに当社では、“徹底したボトム・アップ・アプローチ”として投資家向け広報を手がけるIR部門や財務部門との面談、製造現場や販売現場の見学、それ以外の部門や経営陣との面談などを幅広い企業に対して実施しています。

このような綿密な企業分析・調査ができるのは、15名のアナリスト、8名のポートフォリオ・マネージャーを擁する充実した日本株運用チームが日本にあるからです。

2つ目の理由は、「グローバル・ネットワーク」です。日本株の運用ではグローバル・ネットワークはあまり関係ないと思われるかもしれませんが、企業のグローバル化により、海外に工場や販売拠点を構えていたり、海外の競合他社と激しいシェア争いをしていたりするケースも珍しくありません。国内だけで企業の成長性やバリュエーションを捉えるのではなく、グローバルな視点で日本企業の海外の競合他社に対する強みは何か、その企業の海外での成長性はどのくらいかなどを即座に分析・把握することが、世界中に張り巡らした当社のグローバル・ネットワークにより可能となっています。

最後が「エンゲージメント(建設的な『目的を持った』対話)」です。これは、企業の経営陣などと経営課題などについて対話を行うものです。企業側と経営の課題を共有した上で、具体的な解決策の方向性を示し、企業に取り組みを促すことで、企業価値の向上を目指します。企業価値の向上を実現すれば、その企業の株価上昇が見込まれ、運用成績の向上という形で投資家の方の利益に資することが期待できます。

エンゲージメントは当社が投資している企業だけでなく、現時点では投資していないものの、一部を改善すれば大きな成長を遂げそうな企業も対象です。このような“惜しい”企業がエンゲージメントによって魅力的な企業に生まれ変われば、我々の投資のチャンスも増えます。

企業の成長力に着目した運用が好パフォーマンスの原動力

――「フィデリティ・日本成長株・ファンド」(以下、当ファンド)が2018年4月1日に20周年を迎えました。ポートフォリオ・マネージャーの銘柄選定によってTOPIX(東証株価指数)などの指数を上回る運用を目指すアクティブファンドのなかで、設定から20年以上の歴史を持つファンドは全体の5％程度に過ぎません。なぜ長期にわたり投資家の支持を得ることができたのでしょうか?

ファンドの販売窓口であるとともに確定拠出年金制度(以下、DC)の運営管理機関でもある金融機関に幅広く受け入れられたことと、良好な運用成績が大きな要因と見ています。

2018年3月末までの累積リターンを見ると、運用目標に掲げるベンチマーク(TOPIX(配当込))は＋87.16％でしたが、当ファンドは＋145.92％とベンチマークのリターンを58.76 ％上回りました。このような魅力的な運用パフォーマンスを残したことで、多くの投資家の方々やDC加入者の方々にご支持いただき、ファンドの規模をあらわす純資産残高の拡大にもつながりました。

――優れた運用成績の原動力は何でしょうか?

IT技術を使った新たな金融サービス「フィンテック」など特定の投資テーマや、特定の業種にフォーカスするのではなく、個別企業との面談など徹底的なボトム・アップ・アプローチによる情報をもとに、世の中がどう移り変わっていくのかを先んじて捉え、その中で企業の本質的な成長力を見抜き、中・長期的な成長を実現できる銘柄を厳選していく、こうした一連の運用スタイルが奏功した結果といえるでしょう。

最近は、TOPIXなどの指数と同水準の運用成果を目指すパッシブファンドの運用手数料の低さが話題ですが、ベンチマークを58.76％上回ったという運用実績は運用している間にかかる信託報酬を控除した後の数値です。当ファンドは、運用コストを加味してもベンチマークを大幅に上回るリターンを実現していることになります。

20年の運用実績によって全体の44％超のDCプランで採用

――DCでも「フィデリティ・日本成長株・ファンド」に投資できるのでしょうか?

DC規約の承認を受けた企業はおよそ5,500プランになりますが、そのうち当ファンドをご採用頂いている企業は2,455プランにのぼります(フィデリティ投信調べ。2017年9月末時点)。つまり、全体の44％を超す企業のDCプランで当ファンドが購入できることになります。もし転職したとしても、新しい会社のDCプランで当ファンドが提供されている可能性も高いでしょう。

これほど多くのDC導入企業に当ファンドが採用されている理由としては、前述の長期にわたる良好な運用実績や当社のぶれない日本株へのコミットメントをDCの商品を選定している運営管理機関のみなさまにも広くご理解頂けているからではないかと考えています。そして何より、DCを導入している多数の企業のみなさま、ならびに実際に当ファンドを選んで頂いているDC加入者のみなさまからのご支持があってのことだと噛みしめています。

――採用率が高いのはなぜですか?

まずは実績です。DCは私的年金の一種で、運用期間は長期におよび、原則として60歳になるまで引き出すことは出来ません。したがって、DCの運用には1年や3年といった短期ではなく、5年や10年、20年といった長期運用の視点が求められることになります。こうした背景から、当ファンドの20年にもわたる運用実績が評価され、DCプランへの高い採用率にも繋がっていると思います。

――「フィデリティ・日本成長株・ファンド」が設定20周年を迎え、日本株にフォーカスしたキャンペーンを予定しているようですね。

運用担当者であるポートフォリオ・マネージャーには、どのような考えのもとで銘柄を選んでいるのか、どのような成長ストーリーを描いているのかなど、それぞれの思いがあります。その運用に対するこだわりを本人の言葉で投資家の方に伝える動画の公開などを考えています。企業分析を担当しているアナリストなども登場する予定です。

――DCなどを活用した資産形成を考えている方に向けてアドバイスをお願いします。

資産形成は運用期間が長ければ長いほど有利になります。50歳から始めるより25歳で始めたほうが、万一投資している資産が値下がりし一時的に損失を被っても、その後の運用で取り返す時間がたっぷりあるからです。みなさまの会社のDCで提示されているファンドは、企業の担当者の方が慎重を期して選んだものです。当ファンドを通じてみなさまの資産を育むお手伝いをしたいと思います。