携帯電話3社が3月25日より、次世代モバイル通信規格「5G」のサービス提供を開始しました。ですが、実際に使えるエリアを見ると、特定の場所や施設をスポット的にカバーするなど、エリアが非常に狭いことが消費者の落胆を招いているようです。なぜ、5Gのエリアがこれほどまでに狭いのでしょうか？
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国内でもいよいよ始まった5Gの商用サービス。3月25日のNTTドコモを皮切りに、大手3社が相次いでサービスを開始した
1年間はエリアが「点」、高い周波数帯に苦労
社会を大きく変えるインフラになるとして、かねてより大きな注目を集めてきた次世代のモバイル通信規格「5G」。日本では、海外に1年遅れる形となりましたが、3月25日のNTTドコモを皮切りとして大手キャリアが順次サービスを開始。それに合わせる形で、5G対応のスマートフォンも発売されており、いよいよ国内でも本格的に5Gが利用できるようになりました。
ですが、サービス開始時点で自宅や会社、学校など、自分の行動範囲で5Gが利用できるのかというと、実際はそうではないようです。というのも、各社が5Gの商用サービス開始を発表した際、実際に5Gが利用できるエリアとして打ち出された場所は、ほぼ「点」。つまり、ごく少数のきわめて狭い場所に限定されていたのです。
実際、各社が公開している、サービス開始から間もない段階で5Gが利用できるエリアの一覧を見ますと、「○○市○○町○丁目の一部」「○○駅の北口」「○○ショップ内」など、限定された場所しかカバーしていない様子が見て取れます。そうした状況は、2020年の夏以降も続くようで、各社の5Gエリアは少なくとも2020年中は、「狭い」といわれてきた楽天モバイルの4Gのエリアよりもはるかに狭い状況が続くことになりそうです。
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KDDI（au）のエリアマップ。5Gのエリアは赤や黄色の点で示されているが、東京都心であってもかなり限定された、スポット的なエリアカバーとなっていることが分かる
なぜ、これほどまでに5Gのエリアカバーが狭いのか？というと、やはり5Gで使用する周波数帯に原因があるようです。携帯電話各社に5G用として割り当てられている周波数帯は、3.7GHz帯、4.5GHz帯、そして28GHz帯の3つで、2GHz以下が主流だった3G、4G向けの周波数帯と比べると周波数が高いことが分かります。
これらの周波数帯は空きが大きく、高速大容量通信の実現に適していますが、一方で周波数が非常に高いために障害物に遮られやすく、遠くに飛びにくい欠点も持っています。そのことから、広範囲をカバーするには従来以上に多数の基地局を設置しなければならず、時間とコストがかかってしまうのです。しかも、そのうち3.7GHz帯は、衛星通信との電波干渉が発生するために電波の出力を上げるのが難しく、それも容易にエリアカバーを広げられない大きな要因となっているようです。
面展開は1年後、エリア展開手法には違いも
では、多くの人が5Gの通信を実際に体験できるようになるのはいつごろになるのでしょうか？ 各社の発表を確認しますと、おおむね1年半から2年後に全国の広範囲をカバーする計画のようで、消費者が5Gを存分に活用できるのはそのころまで待つ必要がありそうです。
もっとも早くエリア整備が進むとみられるのはソフトバンクで、2021年末に人口カバー率90％を達成するとしています。一方、NTTドコモとKDDIはともに2022年度末までに全国2万局の5G基地局を設置するとしており、そのころには4Gに匹敵するエリアで5Gが利用になるとしています。
なぜ、ソフトバンクと他の2社とでエリア整備に差が出ているのかというと、それはネットワーク整備の戦略に大きな違いがあるからです。ソフトバンクは、5G向けに割り当てられた周波数帯が扱いにくいと判断し、その活用は当面スポット的なものに留める一方、より広範囲をカバーするのに向いている4Gの周波数帯を5Gと共用する「ダイナミックスペクトラムシェアリング」（DSS）という技術を用いて全国をカバーすることを狙っているのです。
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ソフトバンクは、4Gの周波数帯を5Gと共用することで、既存の基地局を生かして5Gの全国エリア展開を進める方針。技術の認可が下りれば、早期に5Gで広いエリアをカバーできるという
国内でDSSを導入するには総務省の認可が必要ですが、認可が下りれば現在の4G向け基地局を活用して5Gのエリアを一気に広げられることから、早くエリア整備が進められるわけです。ただし、4G向けの周波数帯は帯域幅が狭く、高速大容量通信の実現には向いていないことから、5Gで全国をカバーしたといっても、多くの場所で通信速度は4Gと変わらない可能性があります。
そうしたことから他の2社は、DSSを用いる可能性はあるものの、基本的には5G向けの周波数帯を用いて全国をカバーする方針を打ち出しています。それゆえ、2社はエリア整備に時間がかかる一方で、5Gの周波数帯をフル活用した高速大容量通信を、広い範囲で実現できるようになると考えられます。
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NTTドコモの5G基地局整備計画。あくまで5Gの周波数帯を用いた基地局整備を進め、2022年度末までに2万局の基地局を設置する予定だという
そうしたエリア整備方針の違いは料金プランにも影響しています。実際、NTTドコモの「5Gギガホ」は、キャンペーンでデータ通信の使い放題を実現しているほか、KDDIの「データMAX 5G」などはスマートフォン上でのデータ通信が使い放題となっています。
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KDDIの「データMAX 5G」など3つの5G向け料金プランは、いずれもスマートフォン上でのデータ通信が使い放題であることを大きな特徴として打ち出している（テザリングや国際ローミングなどを使用した場合は上限あり）
ですが、ソフトバンクは4G向けの料金プランに月額1,000円をプラスする形となり、5Gでも主力の「メリハリプラン」などを利用することから、一部のサービス利用時を除いてデータ通信は使い放題になりません。将来的に、大容量通信に強い5Gネットワークを整備できるか否かという、各社のネットワーク整備戦略の違いによって、データ通信の使い放題に差が出ている様子を見て取ることができるでしょう。
とはいえ、先にも触れた通り、少なくとも今年1年間は3社とも5Gのエリアが狭く、5Gならではの高速大容量通信を体験できる場所が限定されてしまうのは確か。5Gスマートフォンを購入しても、当面はその性能を持て余してしまうことになりそうです。
