連載コラム『あなたの家計簿見せて! "給料減少時代"の家計診断』では、相談者のプロフィールと実際の家計簿をもとに、5人のFPが順番に、相談者の家計に関する悩みについての解決策をアドバイスします。

【相談内容】
昨年　家を建てたばかりで現在共稼ぎですが、もうすぐ子どもが生まれるため、私は仕事を辞めて専業主婦になろうと思っています。今の生活レベルを維持したいと考えていますが、家計のどこを見直せばいいでしょうか?

相談者プロフィール

相談者の家計状況

【プロからの回答です】

  • 家計のやりくりから将来のマネープランにも繋げていけるよう、まずは家計の中身を把握しましょう。やりくりが厳しいと感じたときには、機動的に調整できるよう、どのようなものにいくら使っているのかを知っておくことが大切です。家計簿を3カ月続けてつければお金の流れを把握することができます。

  • 家計の見直しでは、日々の支出にばかり目がいきがちですが、毎月決まって出ていく固定費で削減できるものがあれば、効果が期待できます。固定費といえば、生命保険、携帯電話などの通信費に加え、住宅ローンの返済額もこれに当てはまります。

(※詳細は以下をご覧ください)

共働きから片働きへの収入減により、これまでの生活を維持できるかどうか心配される方は多くいらっしゃいます。ただ、お子さんの誕生に向けて、生活を経済面から見直すいい機会でもあります。安心して子育てに専念できるよう方法を探っていきましょう。

お金の流れを知る家計簿づくり

現状では、共働きで家族二人の生活のため、月14万円の住宅ローンを返済しながら、約21万円貯金として残せる余裕があります。生活費の内訳をみても目安としたい数値を超えて支出しているものはなく、堅実的な生活をされているのだと見受けられます。30歳代の平均可処分所得(手取り額)は398,669万円(総務省『家計調査』平成24年)。その中でやりくりしながら、住宅、教育、老後の資金計画を多くの方が行っていますので、宗介様だけの収入で生計を立てることは難しいことではありません。ただ、これまでの生活レベルを維持するには、少しお金の使い方の工夫をする必要がありそうです。

家計のやりくりから将来のマネープランにも繋げていけるよう、まずは家計の中身を把握しましょう。やりくりが厳しいと感じたときには、機動的に調整できるよう、どのようなものにいくら使っているのかを知っておくことが大切です。家計簿を3カ月続けてつければお金の流れを把握することができます。

ひと月の手取り収入が現状の60万円から42万円になる中、支出を抑えたいのが、食費、レジャー費、お小遣いです。反対に、光熱費、通信費にはゆとりがあります。

食費は、手取り収入の約13%より少し節約し52,400円でのやりくりに挑戦してみてください。1日に食材費等で使うお金を1500円などと定めて、それ以上は使わないようにするなど習慣付けることにより、支出を抑えることができます。お小遣いは、手取り収入の10%の42,000円とします。月の収支を63,000円とし、貯蓄額として収入の15%の確保を目指します。

見直しは効果が大きいものから

家計の見直しでは、日々の支出にばかり目がいきがちですが、毎月決まって出ていく固定費で削減できるものがあれば、効果が期待できます。固定費といえば、生命保険、携帯電話などの通信費に加え、住宅ローンの返済額もこれに当てはまります。

昨年、3000万円を返済期間35年、固定金利2.5%で借入れたということですが、さらに、低い金利で借換えの検討をすることで、月々の返済負担を抑えることができます。また、生命保険についてはどうでしょうか。社会保障を含めて保障内容に過不足がないかを確認する必要があります。保険は、比較的よく起こりやすい事柄であり、それにより経済的に窮地に陥る可能性があるという事態に備えるものと考えています。一家の大黒柱が倒れてしまうということは、そんなに頻繁に起こり得ることでありませんが、万が一起きてしまったら精神的にも経済的にも大きなダメージです。それには保険で備えを、ただし、必要な分だけの保障額を算出し用意します。

ひとみ様が現収入の半分程度の収入が見込める仕事に復帰したと仮定して、必要保障額としてはあと900万円ほど不足すると予想することができます。心配されている医療保障の必要性については、考え方が分かれるところです。入院日数が短縮化している一方で、医療費の高度化により負担額は増加傾向にある現状に合った保障を、最小限かけておかれると安心でしょう。保険料は収入に対する割合を3～5%の21,000円までに留めることをひとつの目安とします。

ライフイベントとマネープラン

これから生れてくるお子さんのための教育資金についても見込んでおかなければなりません。仮に、幼稚園から高校まで公立校へ就学した場合は約500万円かかりますが、高校までの費用は日々のやりくりの中から捻出し、大学進学前までに大学の費用を備えましょう。

大学は、自宅通学で年間約150万円、入学金を含め、4年間で500～600万円ほど(国公立に自宅から通う場合：510万円、私立大学の場合：686万円)かかります。毎月の貯蓄額のうち2～3万円を教育費として積み立てていけばよいでしょう。こども保険など、解約しにくい商品の利用も有効ですが、その際には払い込む保険料総額より受取額の多い貯蓄性の高い商品を選ぶようにします。小学校高学年へ進むにつれ塾代等で支出が増えていくため、低学年までが子育て中の貯め時となるでしょう。

このように、ライフイベントに沿って支出面を予測すると、ある一定の時期は、これまでのような海外旅行は少し厳しい状況もあるかと思われます。ただ、マネーは将来のためだけにあるのではありません。状況に合わせた旅行プランをたてるのも一つですが、家族のイベントとして楽しくお金を使うスタイルも人生にはとても大切なはずです。嬉しい、愉しいという体験の積み立ては、何物にも代えられません。2年に一度は必ず実行するなどと定め、旅行費用づくりに月1.5万円ほど割振りマネープランに入れていきましょう。

心が豊かになる暮らしの実現を目指して、ご家族でたくさんの体験を共有してください。

＜著者プロフィール＞

(株)プラチナ・コンシェルジュ ファイナンシャルプランナー　村松祐子

大学卒業後、大手証券会社に勤務。外国株式部、投資コンサルティング部、調査部を経て、資産運用コンサルタントからFPへ転身。子どもから大人へ投資と学習の普及を中心に、ライフ＆マネープランの相談・執筆・セミナーなどで活動中。