ライフイベントが訪れるたびに必要な保障は変わるもの。たとえば独身のうちは医療保障など「自分のための保障」が必要でしたが、結婚して配偶者を扶養するようになると「家族のための保障」が必要になってきます。加えて子どもが産まれると「より大きな家族のための保障」が必要です。
このように一度加入した保険でも、その時々で保障内容があっているか見直しすることが大切です。今回は必ず見直すべき4つのタイミングを紹介します。
保険を見直すべき4つのタイミング
●人生の節目でもある「結婚」
一般的に、最初に見直しとなる節目が結婚。仮に共働きで相手に収入がある場合でも、自分の死後は相手の生活は知らない……なんて思いながら結婚しませんよね。
共働きを続けるのか、時間や収入をセーブして働くのか、夫婦のどちらか一方が辞めるのかなど、状況に適応させながら死亡保障を増やすことを検討してみましょう。
●親としての責任が生まれる「子どもの出生」
子どもが生まれると親としての責任が発生しますから死亡保障が必要です。死亡保障の目的は大きく分けて2つ。「遺族の生活費」と「先々必要となる教育費」です。
やみくもに保険金額を上げるだけでは保険料も高くなりますから、遺族年金などの公的保障も考えながら不足する分を保険で賄うようにしましょう。また、教育資金用には学資保険を検討する方法もあります。契約者に万が一のことがあった場合には、それ以降の保険料払込は必要なく、契約どおりのタイミングで学資金が支払われます。
●新ママ自身の保障もチェック
どんなに健康な女性でも妊娠・出産時には身体に異常が出る場合も多いもの。保険会社にもよりますが、妊娠27週(7カ月)以降は保険の引き受けを行わないのが一般的です。加入できても妊娠・分娩に関する保障はしないなどと条件がつくことも。
子どもを望んだ時点で新ママの医療保障を今一度確認し、不安があれば充実させておきましょう。
●「マイホーム購入」時には保障を減らすのもアリ
大きな住宅ローンを抱えると家族への責任が増えると思いがちですが、保険に関しては異なります。というのも、住宅ローンを借りる際に団体信用生命保険(団信)へ加入するのが一般的です。
団信は、住宅ローンの返済中にローン契約者が死亡または高度障害になった場合、その後の債務が免除になるという保険です。住宅ローンが免除になるなら家計のうち住居費が要らなくなりますから、遺族への保障はそれまでよりも減少します。
また、すでに加入している保険金額と、その時点での必要保障額を比較してみて、過剰があれば保険金額を減額してもいいでしょう。ムダな保険料を省き、浮いた保険料を貯蓄や投資に回していけば老後資金準備に取り掛かれます。
その他にも転職、起業、子供の独立、退職など、見直しのタイミングはまだまだあります。さらには、医療技術の革新に合わせ、新しい保険商品も次々発売されています。ライフイベントに大きな変化がない場合でも、定期的に保障診断を受けながら、必要に応じて保険の見直しをしていきましょう。
筆者プロフィール:續 恵美子
エフピーウーマン認定ライターファイナンシャルプランナー。生命保険会社で15年働いた後、FPとしての独立を夢みて退職。その矢先に縁あり南フランスに住むことに――。夢と仕事とお金の良好な関係を保つことの厳しさを自ら体験。生きるうえで大切な夢とお金のことを伝えることをミッションとして、マネー記事の執筆や家計相談などで活動中。