日本PCサービスは1月8日、デジタル機器利用に関する生活者の実態とサポート・ニーズの把握のために2024年6月に実施した「デジタル機器サポートサービスの利用実態把握調査」の結果から、「ネット詐欺」についての分析結果を公表した。20人に1人（4.8%）がネット詐欺に遭った経験を持ち、そのうち35.2%が実際に金銭的な損害（平均被害額は72,820円）を受けていることが明らかになった。
調査によると、ネット詐欺被害の経験者は全体の4.8％であることが判明した。年代・性別では、「男性60歳以上」が5.7％、「男性20～39歳」が5.0％、「男性40～59歳」が4.1％、「女性20～39歳」が4.7％、「女性40～59歳」が4.3％、「女性60歳以上」が4.9％と大きな差は見られなかった。また、被害者の35.2％が実際に金銭的損害を受けており、平均損害額は72,820円と、決して軽視できない金額の被害が発生していることがわかった。
通販注文の商品などの「置き配の紛失・盗難」を経験した人は全体の1.3％で、平均損害額は42,876円。特に「男性20～39歳」が3.6％と最も被害率が高く、「男性40～59歳」が1.5％、「男性60歳以上」が0.7％、「女性20～39歳」が1.8％、「女性40～59歳」が1.1％、「女性60歳以上」が0.5％と、若年層ほど被害に遭いやすいことが明らかになった。若年層はネット通販の利用頻度が高く、不在がちな生活スタイルが被害発生の一因とみられる。
日本PCサービスによれば、ネット詐欺を防ぐには、「自分は大丈夫」という過信を避け、事前に知識を身につけ対策を講じることが重要だという。相談窓口の確認や補償サービスの活用も有効な手段とのことだ。さらに、ネット詐欺に遭わないためには、被害に遭った際の対応方法を事前に理解しておくことや、適切に対処できる準備をしておくことが大切だとしている。
万が一ネット詐欺に遭ってしまった場合は、慌てず冷静に対応することが必要だが、被害後にできることには限りがあるため、事前準備が何よりも重要だと強調。利用したサービスの相談窓口を把握したり、補償サービスを活用して被害リスクを最小限に抑えることが有効とのことだ。
