マンチェスター・シティの財務規定違反疑惑に関する審理が終了したようだ。9日、イギリスメディア『スカイスポーツ』が伝えている。
2008年にアラブ首長国連邦（UAE）の投資家によって買収されて以降、世界屈指の資金力で強化を進め、欧州屈指の強豪へと成長したマンチェスター・シティ。2016年に稀代の名将ジョゼップ・グアルディオラ監督が就任してからは無類の強さを誇っており、イングランドのトップリーグ史上初の4連覇を含む8度のプレミアリーグ優勝やチャンピオンズリーグ（CL）制覇など数多くの成功を収めている。
しかし、昨年2月にプレミアリーグは同クラブについて「多数の財務規定違反の疑い」があるとの公式声明を発表。2009年から2018年までの9年間に渡って正確な財務情報を提供しなかったことによる財務規定違反の可能性が浮上しており、告発件数は合計115件に。さらには5年間に渡って欧州サッカー連盟（UEFA）のファイナンシャル・フェアプレー規則に抵触していた疑いやプレミアリーグの調査に全面的に協力しなかったことなども報じられている。
合計115件という件数の多さから精査に時間を要していた同事案は、9月16日から独立委員会による審理が開始。この度『スカイスポーツ』が報じたところによると、現地時間6日金曜日に約12週間に及んだ審理の全日程が終了したようだ。今後は独立委員会がすべての証拠を検討した上で判決を下す予定だが、告発件数と検討すべき情報量が膨大なため、このプロセスに数カ月を要する可能性が高いとのこと。判決は早くても来年3月頃になる見込みだという。
なお、独立委員会によって財務規定違反が認められた場合には、マンチェスター・シティに勝ち点剥奪や罰金、降格等の厳しい処分が科される可能性がある。しかし、マンチェスター・シティとプレミアリーグ双方に上訴権があり、クラブ側がこれを行使した場合には、処分の適用時期が大幅に遅れることになると『スカイスポーツ』は報じている。
