明治安田厚生事業団は10月17日、首都圏在住勤労者を対象に、活動量計を用いて行った国内初の研究結果を発表した。

  • 在宅勤務の頻度と1日の座位行動時間・歩数の関連性

同研究は2022年4月～2023年3月にかけて、首都圏在住勤労者(オフィスワーカーや営業職)1,133名を対象に実施した。腰に活動量計を装着し、普段の身体活動量や座位行動時間を測定。併せて、調査票を使って1週間の在宅勤務頻度を調査した。これらの情報を基に、在宅勤務の頻度と身体活動・座位行動の関連性を検討した。

その結果、週1～2日であっても在宅勤務を実施している人は、まったく実施していない人よりも身体活動量が少なく、座位行動が多いことがわかった。

また、在宅勤務の頻度が多いほど活動量が少なくなっている。例えば、毎日出社している人に比べて、週5日以上在宅勤務している人の1日の歩数は約4,000歩少なく(それぞれ7,215歩、3,194歩)、座位行動が約70分多かった(それぞれ584分、658分)。

研究では、こうした在宅勤務に関連した活動量の低下が顕著な集団がいることが明らかになった。具体的には、40歳以上、女性、教育歴が高校卒以下、運動や食習慣の改善に対して無関心な勤労者において、在宅勤務に関連した活動量の低下が著しいことが明らかとなった。

  • 属性別にみた在宅勤務に関連した身体活動時間の低下