ロート製薬は、「小学生の目」に関するアンケート調査結果を6月3日に発表した。同調査は2024年5月17日~19日の期間、小学生のこどもを持つ親1,000人を対象にインターネットを用いて行われた。
裸眼視力が1.0未満の小学生は36.7%だった。文部科学省の学校保健統計調査によると、裸眼視力が1.0未満のこどもは、1979年度には17.91%で、2022年度には37.88%と、2倍以上に増えているという。
また、メガネやコンタクトレンズを装用している割合は21.8%で、およそ5人に1人がメガネやコンタクトレンズを使いながら生活していることがわかった。メガネやコンタクトレンズ装用の理由は、「近視」が1位で、7割超という結果になった。
裸眼視力が1.0未満の小学生に対して生活への影響を聞いてみたところ、「授業中に黒板が見えにくい」「目が疲れる」「姿勢が悪くなる」など、61.6%の子が学校生活を中心に何かしらの生活への影響があると回答した。中には「通学中に車や人が見えにくい」といった危険を感じる回答もあった。
一方で、このアンケート調査を通して、こどもが感じている生活への影響のうち、把握していないものがあった親は55.2%と半数以上にのぼった。特に親の目の届かない学校にいる間の、勉強しにくさ、運動や遊びにくさ、健康への影響に親が気づいていないケースもあるとのこと。
裸眼視力1.0未満の小学生の親に対して、裸眼視力が低下した理由として考えられるものを聞いてみたところ、1位は「デジタルデバイス(スマホやPC、タブレットなど)への接触時間の長さ」(52.7%)だった。
実際に、裸眼視力が低いこどもはデジタルデバイスへの接触時間が長い傾向にあることがわかった。裸眼視力が0.2以下のこどもは、デジタルデバイスの一日の接触時間が平均95.6分、一方裸眼視力が1.0以上のこどもの接触時間は平均73.7分で、その差は20分以上ある。
逆に、裸眼視力が高いこどもは屋外活動(外遊びやスポーツなど)の時間が長い傾向にあることも明らかに。裸眼視力が1.0以上のこどもは、一日の屋外活動の時間が平均72.3分、裸眼視力が0.2未満のこどもの屋外活動時間は平均49.2分で、こちらも20分以上の差が出ている。
小学生のこどもの目の健康のために対策をしている親は、21.2%にとどまり、78.8%は対策をしていないことがわかった。
対策の内容は1位「十分な睡眠を促す」(42.9%)、2位「適切な明るさの照明」(39.6%)、3位「デジタルデバイスへの接触時間の管理」(38.2%)という結果になった。