日経BPは5月16日、マーケティング専門メディアの日経クロストレンドが約110社を対象に実施した調査「日本のマーケター名鑑2024」の集計結果を発表した。

  • マーケティング施策を推進する社内体制について

まず、マーケティング施策を推進する社内体制についての調査では、役員または執行役員にCMOとして全社のマーケティング施策全般を統括させる体制を既に敷く企業は33.6%であった。

専任の役員はいないものの、「マーケティング本部」など、全社のマーケティング施策全般を統括する専門組織がある企業も25.5%見られた。一方で、外部企業や子会社に任せているとした企業は見られなかった。

23年度において、マーケティングに関連した組織変更を実施した企業は46.8%。24年度に、マーケティングに関連する組織変更を実施する予定である企業は34.3%であった。

  • 23年度、マーケティングに関連した組織変更を実施したか

マーケティング施策かける24年度の予算において、23年度と比較してどう変化するかも尋ねてみた。その結果、44.7%が「増える」と回答した。