テレビ朝日が運営するYouTube公式アカウント『ANNニュースチャンネル(ANNnewsCH)』のチャンネル登録者数が2024年3月、400万人に到達した。ニュースだけを配信するチャンネルとして、同局の報道局 クロスメディアセンターが2009年9月に開設したANNnewsCH。テレビ局が運営しているチャンネルならではの強みはあるのだろうか。マイナビニュースでは同部署所属で、社会部やアメリカ特派員、報道ステーションの担当を経て昨年7月からデジタル統括担当部長を務める山野孝之氏、報道局で20年間カメラマンを務め、2019年の夏からプロデューサーを務める佐藤俊輔氏にインタビュー。
後編では、テレビ局の報道局が誇る“インフラ”の強みや、地上波とは違う、YouTubeというプラットフォームの特性とニュースの親和性について話を聞いた。(本記事記載の登録者数は2024年4月現在)
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左からテレビ朝日 報道局 クロスメディアセンターの佐藤俊輔氏、山野孝之氏
テレビ局のインフラを最大限に活用できるYouTubeの利点
――YouTubeにはニュースを伝えるアカウントがたくさんありますが、テレビ局が運営するチャンネルならではの強みはありますか。
山野：記者、カメラマン、系列局、海外の支局、ヘリコプター、中継車と、国内外のニュースを素早く伝えるための足腰となる“インフラ”がしっかり整っているのはテレビ局ならではかなと。
――ヘリコプターを飛ばしての大規模な取材ができるのは、テレビ局ならではだと感じます。
山野：地上波の限られた時間だけではなく、YouTubeという時間制限のない場所でも映像を配信していくことでインフラをフル活用できるので、局として維持費をかける意義にもつながります。地上波で使う数分間のために、ヘリを長い時間飛ばしたり、記者やカメラマンが数時間、数日レベルで現場を取材していたりする。その時間をYouTubeで有効活用できるなら、使わない手はないなと。最近は、地上波ではできないライブ配信にも力を入れています。
YouTube『ANNニュースチャンネル(ANNnewsCH)』
ライブ配信の重要性感じたパレスチナ・ガザ地区侵攻の報道
――地上波のニュース番組だと、限られた放送時間の中で中継を数分だけつなぐことが多くて、なかなか「流しっぱなし」にはできないですよね。
山野：たとえば記者会見も、地上波で使うのは1分ぐらい、本人の肉声を使うのはさらに10秒ぐらいですが、ライブで見せたりノーカットで掲載したりすることで、本人の人柄がより伝わります。大規模なデモや災害が長時間続いているときも、時間の経過を見せられるライブ配信の必要性を強く感じていて、昨年秋のパレスチナ・ガザ地区侵攻も、現在進行形で戦争がエスカレートしていく様子をライブでお伝えしました。鳥のさえずりが聞こえるのどかな朝が、いきなりドーンと爆撃されて、土煙が上がって一変する。視聴者の方からも、平和な朝と戦争の朝が表裏一体なんだと驚きの声がありました。
地上波だと、攻撃された瞬間を切り取ることが多いので、ずっと激しく攻撃されているのかと思ってしまうのですが、静かな日常と、緊張感のある戦争の非日常がないまぜになっている様子が淡々とライブで流れているという映像は、自分にとっても初めての体験でした。病院前のライブ映像でも、子どもがお菓子を持って歩いているところに急に怪我人が運び込まれてきたりして。「こんな小さな子がまだいるの?」「皆、避難しているわけじゃないんだ」というコメント欄の反応を見ていると、ライブ配信だからこそ伝わったこと、感じていただけたことがあったのではと思います。
佐藤：パレスチナ問題は、多くの方にとって戦争をリアルタイムで初めて見た体験になったと思うのですが、事実を知ることが理解の第一歩なので、実際に起こっていることを視聴してコメント欄で意見交換している姿を見て、その役に立ったのかなと感じました。
山野：トラックが検問所を通ったときには、「これはなんだ?」「ドラッグ?」「国連の車?」と様々な声が飛び交いました。テレビ朝日ではちゃんと原稿化した情報を持っていたので、「これは1日50台限定の、エジプトから物資を運ぶためのトラックです」と解説したところ、視聴者の方が「知りたい情報を知ることができた」「分かりやすく教えてくれてありがとうございます」と喜んでくださって。
――地上波のテレビ番組だと「これはなんだろう?」と疑問を持っても、すぐに答えが得られるわけではないので、YouTubeのメリットを感じます。
山野：良いコミュニケーションが取れたときはうれしいです。そういった双方向性や、どれだけの人が興味を持って見ているか、どう受け止められているかがすぐ分かるスピード感もYouTubeの強みだと感じます。
コロナ禍の異変を伝えた渋谷の映像
――ほかにライブ配信の強みを感じたことはありますか。
佐藤：コロナ禍が始まった頃、東京の街から人影が消えましたよね。テレビ朝日では、渋谷のスクランブル交差点にカメラを設置していて、本来は人がたくさんいることを伝えるニュースで活用されているのですが、緊急事態宣言で誰もいなくなった渋谷をライブ配信していたら、ものすごく視聴されて。
――「映像の中に情報がない」ことで、逆にニュース性が高くなったと。
佐藤：「コロナによって世の中に異変が起きている」と言葉で伝えるよりも、1時間ぶっ通しで渋谷を見て、タクシーが5台しか通らないとか、横断歩道が何回青になっても誰も渡らないとか、昼間なのに渋谷のスクランブル交差点を誰も歩いてない非日常感が、コロナの脅威を感じることにつながったんじゃないかと。地上波だったら「渋谷から人影が消えました」というナレーションで紹介されるような5秒ぐらいのカットになっていたと思いますが、ライブ配信で長く見せることで、インパクトを与える映像になったんだと感じます。
“チェック体制”もテレビ局のインフラの一つ
――今後伸ばしていきたい点は。
山野：今お話ししたライブ配信、そして双方向性です。鋭いコメントや的確なコメントが寄せられることで視聴者同士も、私たちも学びになりますし、動画を見て生まれた疑問や要望に私たちがどう応えられるのか、まだまだ課題が多いです。炎上を恐れるがあまり何も反応しないというのも、YouTubeの特性を捨ててしまうことになるので、炎上リスクや、誰かを傷つけることにならないかという視点を常に持ちつつ、双方向性を活かせる取り組みを増やしていきたいです。私たちとしても、地上波の番組だと、視聴者センターに感想が届くまで時差があるので、リアルタイムで声が聞こえるやりがいは大きく、的確なコメントにはお礼を申し上げることもあります。
――今、どれだけ気をつけて正しい情報を発信しても、何が炎上や誹謗中傷の火種になるか分からないという難しい時代だと思いますが、工夫していることはありますか。
山野：地上波の放送も同じですが、「これを世に出したらどんなリアクションが起きるか」ということは絶えず考え続けています。映像を流す前も二重、三重のチェックをしていて、そのことで世に出すタイミングが遅くなってしまうこともありますが、絶対に必要なプロセスだと思っています。しっかりとしたチェック体制があることも、いわばテレビ局のインフラの一つ。早ければいいというものではないので、きちんとやっていきます。また、生成AIなどもかなり完成度が高くなってきているので、取り扱う情報が本当に正しいものなのか、今まで以上に厳しく裏を取って確認していかなければなりません。
――地上波の番組と同じ体制でチェックされているんですね。
山野：また、地上波で放送したものはすでにチェック済みの映像ですが、タイトルやサムネイル画像を新たに設定することになるので、再度チェックして配信しています。
佐藤：地上波では問題にならなくても、ネットだからこそ炎上してしまうことがあるという視点も忘れないようにしています。
――ありがとうございました。今後の『ANNnewsCH』の展開も楽しみにしています。
