「NPO法人ひまわりの会」と「母子健康手帳ドットコム」はこのほど、協賛企業12社とも連携し、2022年より試験運用を行ってきた「母子健康手帳デジタル版」について、4月より本格運用を開始。
妊娠から出産、そして子どもが小学校に上がるまでの約7年間、産婦人科や小児科にかかる際に必ず携帯が必要となる「母子健康手帳」。
これまでは紛失の心配や、急な体調不良や旅先での予期せぬ事態のときなどに、過去の健康状態や予防接種などの記録を確認するのが不便だったが、今回、デジタル化することによって、医療情報や育児メモ、子どもの成長記録などを画像にして簡単にクラウドに保存することが可能に。
また、各自治体からの予防接種など、大切な情報を忘れずにキャッチ。あんしんメモ機能で、妊娠から出産・育児まで“やることリスト”がサポート。さらに、子どもやママの健康面で心配なことがあったときに頼れる情報が入手でき、出産や育児の悩みを解決することができるという。
なお、今回のデジタル化に協賛する企業および協賛内容は下記12社。
- アマゾンジャパン
- イオンリテール
- 江崎グリコ
- コープ共済
- サンスター
- サントリー食品インターナショナル
- JAタウン
- 第一三共ヘルスケア
- 日本ハム
- バイエル薬品
- ミキハウス
- リクルート