JTOWERは4月25日、インフラシェアリング事業に用いる共用装置を改良し、従来比で消費電力を35%削減したと発表した。
JTOWERでは大型商業施設やオフィスビルなど携帯電話ネットワークの整備が求められる施設の屋内において、携帯キャリア各社が個別に基地局設備を設置するのではなく、共用できるよう取りまとめて整備を行うインフラシェアリング事業を展開している。
今回改良が行われたのは、5G(Sub6)対応の共用装置のうち、MU(Main Unit)と呼ばれるもの。共用装置はMU、HU(Hub Unit)、RU(Remote Unit)で構成される。
実装機能の見直し、機器内部品や光コネクタの最適化などにより、携帯キャリア各社に提供する無線性能を維持しつつ、消費電力の削減と装置の小型化を実現した。
5月から新型装置による携帯キャリア4社との相互接続確認を行い、完了次第順次、屋内インフラシェアリングの商用環境に導入していく。