転職で「給料が上がる」会社の特徴は「本社が大都市」、その次は? 転職した約2200人から回答

Indeed Japanは3月28日、「転職時の賃金上昇に関する調査」の結果を発表した。同調査は2月7日～14日、現在の職場に正社員から正社員で転職して入社した時期が2年以内だった男女計2,209名を対象に、インターネットで実施した。

転職による賃金の変化

現在の勤務先に入社が決定したときに合意した年収が転職前の年収と比べてどのように変化したかを尋ねたところ、43.0%が「給与が上がった」と回答した。うち、厚生労働省の雇用動向調査でも賃金変動の指標とされている「10%(1割)以上」賃金が上がった人は、全体の13.8%だった。一方、賃金が下がった人は全体の29.8%、変わらなかった人は全体の14.8%だった。

転職者に転職時の賃金上昇率について尋ねると、転職者全体の賃金上昇率は平均+0.9%だった。賃金が上がった人(全体の43.0%、949人)における賃金上昇率は平均+10.9%となり、全体の平均を大きく上回っている。

転職時の賃金の上昇率

現在就業中の20～59歳で、事前調査で現在の職場に正社員から正社員で転職して入社した時期が2年以内だった人のうち、男女計1,200名を対象に、転職によって、前職よりも給与・年収を上げたいと思っていたか尋ねたところ、69.4%が「賃金上昇を希望」と回答した。転職による賃金上昇を希望していた人の転職時の実際の賃金上昇率は平均+4.7%となっている。

転職によって入社した企業の特徴を尋ね、賃金上昇率が高かった人の転職先企業の傾向を調査した。賃金上昇率が「10%以上」の人(201名)を、賃金上昇率が高かった人として区分し、賃金が上がらなかった人(600名)と比較して、差が大きかったものを調べたところ、転職先企業の特徴は、賃金上昇率が高かった人と賃金が上がらなかった人の差が大きい順に「事業が拡大している」「柔軟な働き方の選択肢がある」「本社が大都市圏にある」「業績がよい」「上場企業である」となった。