Indeed Japanはこのほど、「賃上げに関する意識調査」の結果を発表した。同調査は1月16日～19日、20歳～59歳の正社員の男女計2,400名を対象に、インターネットで実施した。

  • 2023年に賃金が上がった人の割合

2023年の基本給および年収が2022年と比べてどう変化したかを尋ねたところ、「上がった・増えた」と答えた人が基本給で40.5%、年収では36.1%だった。基本給・年収が「変わらない」と回答した人は、それぞれ53.9%、51.6%で、「下がった・減った」人と合わせると約6割は賃金が上がっていないことがわかった。

賃金(年収)が上がったと回答した人に、その理由を聞くと、最も多い回答は「自分のパフォーマンス・成果が評価されたから」(45.1%)で、「勤続年数に応じた自然昇給(毎年決まった額が上がるなど)があったから」(43.3%)、「会社の業績がよかった・上がったから」(42.3%)と続いた。

「社会的な賃上げ機運の高まりを受けて」(35.2%)、「物価高を受けて」(30.9%)、「春闘(集団的な賃金交渉)があったから」(21.4%)といった賃金に影響を与えうる社会的な動きを要因とする回答は、それぞれ4割以下だった。

  • 2023年に賃金が上がった理由

2023年の収入がどの程度上がることを期待していたか尋ねると、期待賃上げ率の平均は基本給で+3.2%、年収で+3.9%だった。

一方、2022年と比べた実際の賃上げ率(増加/減少割合)は、全体(2023年の賃金が上がった人、変わらない人、下がった人全てを含む)の平均は基本給で+1.1%、年収は+1.0%だった。期待していた賃上げ率と実際の賃上げ率には、基本給で‐2.1ポイント、年収では‐2.9ポイントの差があり、期待ほどの賃上げが実現されなかった実態がうかがえる。

2023年に賃金が上がった人の平均賃上げ率は、基本給で+4.1%、年収で+5.7%だった。

  • 2023年の期待賃上げ率と実際の賃上げ率

企業規模別に見ると、2023年の実際の賃上げ率の平均(2023年の賃金が上がった人、変わらない人、下がった人全てを含む)は、大企業(従業員数1,000人以上)に勤める就業者では基本給で+1.6%、年収で+1.5%だった。

中小企業(従業員数1,000人未満)に勤める就業者では、基本給で+0.9%、年収で+0.6%で、大企業と比較して基本給で-0.7ポイント、年収で-0.9ポイントとなり、中小企業では大企業よりも賃上げ率が低いことがわかった。

2023年に賃金が上がった人のみにおける企業規模別の賃上げ率の平均は、大企業に勤める就業者では基本給で+4.2%、年収で+6.0%、中小企業に勤める就業者では基本給で+3.9%、年収で+5.5%だった。

  • 2023年の就業者が勤務する企業規模別の実際の賃上げ率