日本生命保険が2月7日、「バレンタインデー」に関するアンケート調査結果を公開（pdfが開きます）した。その結果によると、「職場の人」にバレンタインデーにプレゼントを渡すと回答した人の割合が、調査開始以来の最低を記録したそうだ。これにネットで「会社で禁止にしてくれる方がお互いに気が楽」「良い傾向」などと注目が集まっている。
-
バレンタインデーのプレゼント、「職場の人」へ渡す人の割合が過去最低に
本調査は、日本生命保険の「ご契約者さま専用サービス」にて実施されたもので、今年1月4日から1月16日にかけて、18,877名(男性：9,574名、女性：9,029名、無回答：274名)を対象にバレンタインデーに関するアンケート調査をおこなった。
調査の結果、今年のバレンタインデーに「プレゼントを渡す予定」と回答した人の割合は、昨年と比べて男女ともに上昇し、全体としては37.6%となったそう。
そこで、「プレゼントを渡す予定」と回答した7,480人を対象に、「今年は誰にプレゼントを渡しますか？」と質問すると、「配偶者・パートナー」と回答した人は66.2%、「自分自身」13.2%と、どちらも一昨年および昨年と比べて上昇傾向に。一方で、「職場の人」と回答した人は14.7%と低下しており、この割合は、2020年の調査開始以来、最低の数値なんだとか。
また、「職場の人や職場以外の仕事関係者へのプレゼントを渡すことについてどう思いますか？」という質問では、「どちらかといえば必要ではないと思う」が30.2%、「必要ではないと思う」が41.9%と、約7割の人が「(どちらかといえば) 必要でない」と回答したそう。
ニッセイ基礎研究所の久我尚子氏は、この結果に「コロナ禍を経てテレワークを併用した働き方が浸透する中で、義理チョコ文化がますます衰退し、本命チョコやご褒美チョコを優先する傾向が強まっているのでしょう」と分析している。また、仕事関係者へのプレゼントを不要と考える割合が7割を超えたことに対して、「近年、働き方やデジタル化の進展などによって価値観が変容する中で、年賀状やお歳暮・お中元なども簡略化されています。バレンタインも、特に仕事関係者に対しては、同様に簡略化の流れにあるのでしょう」とも考察している。
このほか同調査では、バレンタインデープレゼントの金額についてもアンケートをおこなっている。今年のバレンタインデーに「配偶者・パートナー等へ渡すプレゼント」の平均金額は3,238円、「自分自身へのプレゼント」の平均金額は4,265円だった。また、今年のホワイトデーに「配偶者・パートナー等から希望するプレゼント」の平均金額は3,472円だったという。
ネット上では「義理チョコがなくなってよかった。あげる方も、もらう方も無駄な出費と時間が生じる。義理でもらった以上、義理で返さねば」「義理チョコは面倒だから会社で禁止にしてくれる方がお互いに気が楽になります。もう周りの職場ではみかけ無いかな？」「正直な話、義理チョコはもういいかなと思う。昔は渡してたけど、お返しを貰うのも気が引けるし」「申し訳ないけど絶滅してほしい文化」「良い傾向」などの声が寄せられた。
