マイナビは2月8日、「正社員のワークライフ・インテグレーション※調査2024年版(2023年実績)」の結果を発表した。調査は2023年11月17日〜20日、20～59歳の正社員3,000名を対象にインターネットで行われた。
「できることなら働きたくない」は57%
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働くホンネ
ワークライフ・インテグレーションとは、「仕事」と「私生活」を、人生の構成要素として統合的にとらえて両方とも充実させ、人生を相乗的に豊かにしていくという考え方のこと。
まず、働くホンネについて聞いたところ、56.9%が「できることなら働きたくない」と回答。次いで、半数近くの人が「やりがいやキャリアアップは求めずに、決められた仕事を淡々とこなす“静かな退職”をしている」(48.2%)ことが明らかに。
また、仕事と私生活の充実について聞くと、「私生活の充実が、仕事の充実につながっている」が20.4%、「仕事の充実が、私生活の充実につながっている」が12.4%、「相互に影響しあっている」が37.2%と、合計70.0%が「私生活と仕事の充実」に関係性があると回答した。
「仕事と私生活、両方の充実を追求できていない」は39%
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職場の柔軟性
続いて、仕事と私生活、両方の充実を追求できているかを聞くと、「できていると感じる」は26.6%、「できていないと感じる」は39.0%という結果に。
また、現在の職場の柔軟性について場所・時間・仕事の裁量権・服装・髪型の5つの項目で聞くと、両方の充実を追求できている人は、できていない人と比べ、職場の柔軟性が全ての項目で20pt以上高く、なかでも、「職場で仕事の裁量権がある」(27.9pt差)、「職場での服装の柔軟性がある」(26.1pt差)、「職場に時間の柔軟性がある」(24.8pt差)の項目で、差が大きかった。
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職場で導入されている「従業員向けの制度」について
次に、現在働く職場で導入されている「従業員向けの制度」について聞くと、「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できていると感じる人と、追求できていないと感じる人でもっとも導入割合に差があった制度は「在宅ワーク・リモートワーク制度」で9.4pt差だった。次いで「有給取得率向上施策」(9.1pt差)、「女性向けの産育休制度」(9.1pt差)と続き、両方の充実を追求できていると感じる人は在宅ワーク・リモートワーク制度や有給取得、産育休制度が利用できる職場に勤めている傾向にあり、働く場所や時間の柔軟性に影響がある制度で導入率の差が大きいことがわかった。
