GfK Japanは、ChatGPTをはじめとした生成AIに関する意識調査の結果を2月1日に発表した。調査は2023年11月29日〜12月8日の期間、日本557名・英国539名・米国558名・インド551名の男女(16〜99歳)を対象に行われた。
日本におけるChat GPTの認知度は62%で、今回調査を行った4カ国(英国:89%、米国:83%、インド:95%)の中で最も低かった。世代別に認知度をみると、ミレニアル世代が米国85%、英国90%、インド96%の割合で最も高いのに対して、日本はZ世代69%とX世代63%が他の世代より高かった。
また、男女別の認知度について、インドは男女ともに高い認知率(男性94%・女性97%)だったが、それ以外は男性の方が認知率が高い結果に。ビジネスパーソンに限っても、日本は67%しかChat GPTを認識しておらず、米国90%、英国92%、インド96%との大きな開きがあることが分かった。
Chat GPTの利用目的について聞くと、日本では「使ったことがない」が67%と各国の中で最多だった。日本の回答者の中で回答率が高かったのは「遊び目的」(23%)、次いで「学習目的」(10%)となった。
「学習目的」は、他3カ国の結果との差が開く結果に。インドは78%、米国は49%、英国は41%だった。
AIは仕事の脅威になるかについては、米国・英国・インドにおいては約3人に1人が「AIが一部の仕事の脅威となる可能性がある」に賛同。一方、日本においては、賛同者が12%にとどまった。
また、Chat GPTは間違えるかについて尋ねると、米国・英国・インドでは30%近くが間違えることに賛同した。一方、日本は「賛同する」がわずか14%という結果に。Chat GPTの回答精度に対して、他国と認識の差があることが判明した。