2023年度上期のタブレット出荷台数は2013年度以降で最小の262万台 - ＭＭ総研調査

ＭＭ総研は12月14日、2023年度上期（2023年4～9月）のタブレット端末の国内出荷台数の調査結果を発表した。

同調査によれば、2023年度上期のタブレット端末の出荷台数は前年同期比11.2％減の262万台。GIGAスクール構想による特需のあった2020年度をピークとして上期出荷台数は3年連続の減少で、上期の台数としては2013年以降の11年間で最小となっている。

国内タブレット端末出荷台数の推移・予測

2023年度通期の出荷台数は前年度比7.2％減の564万台と予測しているが、2024年度には前述ののGIGAスクール構想に合わせて購入された端末の買い換え需要が始まることで4年ぶりにプラスに展示、2025年度にはさらなる上昇が期待できるとしている。

メーカー別シェア1位は、14年連続でAppleが1位。出荷台数は138.1万台、シェアは52.7％。Appleのシェア50％超は2年ぶり。

2023年度上期タブレット端末メーカー別出荷台数・シェア

2位はNECレノボで37.9万台（14.5％）、3位はマイクロソフトで30.1万台（11.5％）、4位はアマゾンで7.9万台（3.0％）となっている。

OS別シェアでは、iPadOSが138.1万台／52.7％で1位。2位はAndroidの69万台／26.3％、3位がWindowsの54.9万台／21.0％。2位と3位は2022年度から逆転となった。

2023年度上期タブレット端末OS別出荷台数・シェア

モバイル通信機能の搭載の有無では、モバイル通信機能を搭載しないWi-Fi仕様が204.6万台／78.1％で多数派。モバイル通信機能搭載のセルラータブレットは57.4万台／21.9％にとどまった。モバイル通信機能搭載機は携帯キャリアの販売戦略が消極的で低調と分析している。

2023年度上期タブレット端末セルラー／Wi-Fi別出荷台数・シェア

また、画面サイズを9インチ未満／9インチ以上に分類した場合、9インチ以上の大画面タブレットが234.5万台／89.5％と多数。大画面が求められる理由については、スマートフォンの画面サイズとの差別化、動画視聴・漫画などのエンターメント利用での優位性、仕事・学習用途での適正といった要因があると分析している。大画面が主流なのは法人市場でも法人市場でも同様の傾向という。