適性検査「eF-1G」を提供するイー・ファルコンは9月12日、コロナ明けの企業の採用実態と社員の転職意思調査の結果を発表した。調査は2023年7月18日~21日に行われ、全国の企業515社及び1960年生まれ以降の勤労者で同一企業に1年以上勤務している正社員621人から有効回答を得た。
昨年より採用人数が増加した企業は全体で41.9%。業種別にみると、「製造業」(47.3%)、「サービス業」(44.0%)、「運輸業」(43.9%)で特に高い傾向がみられた。
次に、望ましい人材の要件を聞くと、1位「責任感」(23.7%)、2位「行動・実行力」・「協調性」(21.2%)となった。
昨年と比較して早期退職者が増加した企業を調べると、大企業では32.5%、中小企業では17.5%と、両者の間に開きがあった。また、早期退職に伴う損失は、大企業は平均2,428万円、中小企業は平均1,005万円となった。
現在転職が決まっている・検討している会社員は54.2%。世代別にみると、Z世代が68.1%と最も多く、次いでY世代57.5%、X世代37.1%と続いた。
転職を考えている理由を聞くと、1位「給与が低いため」(33.5%)、2位「休日などのワークバランスが整えられない環境だったため」(17.6%)、3位「仕事内容が合わなかったため」(16.5%)との順に。
さらに、転職意思がある会社員を年収別にみると、「年収200万~400万円未満」が最多で、以降「400~600万未満」、「200万円未満」と続いた。