タニタは7月27日、「熱中症に関する意識・実態調査2023」の結果を発表した。調査は6月14日~15日、全国の15歳以上の男女1,000名を対象にインターネットで行われた。
「熱中症になったことがある」は29%
調査によると、「熱中症について(症状や対応・処置などを)学んだことがある」人は42.9%。特に、10代では65.1%と高い割合に。
そこで、熱中症の症状だと思うものを聞いたところ、「めまい・立ちくらみ」(52.5%)、「からだのだるさ」(47.3%)、「吐き気・おう吐」(44.9%)、「体温の上昇」(44.2%)、「頭痛」(43.5%)が上位となり、いずれも5割前後という結果に。他方、「ひきつけ」(19.4%)や「皮膚の異常(赤く乾いているなど)」(15.8%)、「筋肉痛」(12.1%)は2割未満にとどまり、熱中症の症状だと思っていない人が多いことがわかった。
では、実際に熱中症になった経験がある人や、暑さによるからだの不調を経験した人はどのくらいいるのか。自身が「熱中症になったことがある」という人は29.1%。また、「“暑さによって引き起こされたからだの不調”を自覚したことがある」という人は75.2%にのぼり、特に「からだのだるさ」(32.6%)や「めまい・立ちくらみ」(24.8%)、「顔のほてり」「頭痛」(いずれも24.5%)、「汗のかき方の異常(汗が止まらない、または、全く汗をかかない)」(20.3%)が上位に。“熱中症になった”という自覚がある人は3割だったのに対し、暑さによる不調を自覚した人は7割半にのぼった。
さらに、“熱中症にならない”という自信があるかと尋ねたところ、20.5%が「ある」と回答。年代別にみると、すべての年代で女性より男性のほうが高く、10代男性では27.7%と3割近くに。この結果を受けて同社は、「“自分は熱中症にならない”と思い込んで十分な対策を取っていない場合、熱中症になる危険性が高まることから、自分の健康状態を過信せず、熱中症に関する正しい情報や知識に基づいて行動することが重要」と注意喚起している。
熱中症になったときの対応・処置については、55.8%が「知っている」と回答。具体的には、「風通しのよい日かげに移動する」(64.2%)、「涼しい室内に移動する」(62.9%)、「脇の下を冷やす」(62.5%)、「塩分を補給する」(62.2%)、「回復するまで安静にする」(58.2%)が上位となり、いずれも認知率は半数を超える結果に。他方、「手を冷やす」(27.4%)や「足を高くして休む」(26.0%)は3割未満にとどまり、手のひらを冷やすことによる効果や、休む際の姿勢について認知している人は少ないよう。
熱中症対策、何をしている?
また、暑い時期に熱中症対策を行っているかを聞いたところ、74.3%が「行っている」と回答。実施している対策を教えてもらったところ、「水分をこまめにとる」(75.9%)が最も高く、次いで「冷却グッズ(冷却タオル、冷却スプレーなど)を使用」(46.0%)、「塩分補給をする」(43.5%)、「涼しい服装をこころがける」(41.5%)、「暑いときはこまめに休憩をとる」(40.2%)と続いた。
「クーリングシェルター」とは?
続いて、暑さをしのぐために利用したことがある施設を聞いたところ、「スーパー・コンビニ」(47.8%)、「カフェ・喫茶店」(37.6%)、「大型商業施設 」(32.6%)、「図書館」(21.2%)、「ファミリーレストラン」(20.4%)が上位に。
また、2023年4月に成立した改正気候変動適応法では、冷房設備などの要件を満たす施設を、市町村長が“クーリングシェルター(避暑施設)”に指定できることが定められたが、“クーリングシェルター(避暑施設)”にしてほしいと思う施設を聞くと、やはり「スーパー・コンビニ」(38.8%)が最も高く、次いで「大型商業施設」(34.8%)、「カフェ・喫茶店」(29.8%)、「図書館」(25.3%)、「ファミリーレストラン」(23.7%)と続いた。