ビズメイツは7月25日、外国人観光客への英語対応に関する実態調査の結果を発表した。調査期間は6月19日～22日、調査対象は観光地のサービス施設で勤務している会社員、有効回答は103人。

  • あなたは、コロナウイルスの規制緩和や、円安などにより近年日本へのインバウンドが増加していると感じますか。

まず、コロナウイルスの規制緩和や、円安などにより近年日本へのインバウンドが増加していると感じるか尋ねると、87.2%が「そう感じる(非常に52.5%、やや34.7%)」と回答した。

一方、業務を行う中で、英語が話せないことで対応に困ったことがある人は86.1%(何度も40.6%、数回程度45.5%)に達した。

  • あなたは、業務を行う中で、英語が話せないことで対応に困ったことがありますか。

英語が話せないことで発生したコストやしわ寄せについては、1位「対応に時間がかかった」(53.8%)、2位「顧客満足度の低下」(45.1%)、3位「トラブルの発生」(25.3%)となった。

  • 英語が話せないことで、どのようなコストや皺寄せが発生しましたか。

次に、近年様々な企業で導入が増えているリスキリングの一環として、勤務先に英語研修を導入してほしいと思うか聞くと、「そう思う(非常に24.8%、やや44.6%)」が約7割を占めた。

  • 近年様々な企業で導入が増えているリスキリングの一環として、お勤め先に英語研修を導入してほしいと思いますか。

英語の実力が上がることで売り上げが向上すると思うかとの問いには、63.1%が「そう思う(非常に22.8%、やや40.6%)」と回答。

また、英語の実力が上がることで自身のキャリア形成にも良い影響を与えると考えている人は75.3%(非常に34.7%、やや40.6%)に上り、同調査では「観光地で働く従業員における英語のスキルアップは必要と感じている人が多いことがわかった」と分析している。

  • あなたは、英語の実力が上がることで自身のキャリア形成にも良い影響を与えると思いますか。