マイナビは先ごろ、「2023年夏のボーナス」に関する調査結果を発表した。調査は6月1~3日、全国の従業員3名以上の企業に所属し、中途採用業務を担当する経営者・役員、会社員2,538人を対象にインターネットで行われた。
調査結果は以下の通り。まず「来年度の賃上げ予定割合」を聞くと、「前年度より上げる予定」(74.8%)で前年比+14.7ptと大きく増えた。
そして「今年の夏のボーナスは支給予定か」と尋ねると、全体では「支給予定」(84.6%)、「支給されない予定」(15.4%)となった。
また業種別でみると、「メーカー」「医療・福祉・介護」は支給予定割合が高く、「流通・小売・フード」「サービス・レジャー」は全体平均と比べて「支給予定」が低い結果となっている。
さらに「今年の夏ボーナスの支給額の変化」を見たところ、全体では「増加予定」(29.4%)、「変わらない予定」(58.8%)、「減少予定」(11.7%)となり、業種別では「IT・通信・インターネット」で「増加予定」(40.7%)と全体より10pt以上高く、「医療・福祉・介護」(15.9%)は逆に10pt以上低く、「流通・小売・フード」は「減少予定」が全体と比べて若干高い結果となっている。
次に「給与待遇の改善に特に力を入れている年代や役職、職種すべて」について見たところ、全体は「特に力を入れている年代や役職、職種はない」(29.5%)となり、約7割が「給与待遇改善に特に力を入れている年代・役職・職種がある」となっている。