小田急電鉄、東急電鉄、東京メトロ、JR東日本の鉄道4社と日本線路技術(NSG)は、営業列車に取り付けたモニタリング装置で線路の状態を把握するメンテナンス手法を推進するため、「線路設備モニタリングコンソーシアム」を形成すると発表した。
営業列車に搭載した線路設備モニタリング装置で高頻度に線路状態のデータを取得し、最適なタイミングで補修を行うメンテナンス手法は「CBM」と呼ばれる。これまで、取得したデータの処理は鉄道会社ごとの独立したシステムで行われていたが、NSGが開発した保線管理システム「RAMos+(ラモスプラス)」を使うことで、鉄道各社が同じプラットフォーム上で処理できるようになり、開発費の削減や生産性向上、鉄道業界全体におけるメンテナンスの技術発展が期待できるという。
5社により形成される「線路設備モニタリングコンソーシアム」は、鉄道各社の情報共有やCBM推進の課題解決に向け、共同で取り組むための体制づくりが目的だという。JR東日本管内の50線区と東京メトロ千代田線で線路設備モニタリング装置をすでに導入しており、今後は小田急電鉄と東急電鉄の各路線、東京メトロの他線区へと運用エリアを拡大する予定となっている。
さらに今後、新たに線路設備モニタリング装置を導入する鉄道会社にもコンソーシアムへの参加を呼びかける。将来的には、コンソーシアムによって蓄積した膨大なデータを学習データとして活用し、AI技術の開発・精度を向上させるとしている。